介護サービスの種類と内容について解説

介護サービスについて、居宅サービス、施設サービス、地域密着型サービスなどの内容や利用の仕方の解説から、フランスベッドの介護用品・福祉用具のレンタルについてまでご紹介します

2021年3月31日

介護サービスとは

介護サービスとは、要介護や要支援認定を受けた方が、介護保険を利用して受けられるサービスのことをいいます。介護保険により、費用の1割(所得に応じて2〜3割)を自己負担することで、サービスを利用できます。介護保険が適用される介護サービスは、大きく「居宅サービス」「施設サービス」「地域密着型サービス」の3つに分けられます。

1.居宅サービスについて

居宅サービスとは、今住んでいる家、自宅で生活を続けながら受けられるサービスのことをいいます。

居宅サービス①:訪問サービス(ホームヘルプ)

訪問サービス(ホームヘルプ)は、ホームヘルパーや看護師などが、利用者の住んでいるお宅を訪問し、介護や看護を行うサービスのことです。訪問サービスの中にも、以下のような種類があります。

●訪問介護

訪問看護は、利用者ができるだけ自立した生活を送れるようサポートすることを目的としています。ホームヘルパーが利用者宅を訪問し、食事や入浴、排泄などの身体介護や、買い物や料理、洗濯などの生活援助を行います。

●訪問入浴介護

訪問入浴介護は、身体状況などにより、自宅の浴槽では入浴が難しい場合などに利用できるサービスのことで、利用者宅に移動式浴槽を持参し、介護スタッフが入浴の介助を行います。寝たきりの場合でも部分浴や清拭(せいしき)のサービスを受けることができます。入浴前後には体調チェックも行われます。

●訪問看護

訪問看護は、看護師などが利用者宅を訪問し、医師の指示に基づいて医療処置や医療機器の管理を行うことをいいます。たんの吸引や点滴、傷の手当てや人工肛門の管理など医療処置が可能で、療養上のアドバイスも行います。

●訪問リハビリテーション

訪問リハビリテーションは、理学療法士や作業療法士、言語聴覚士などが利用者宅を訪問し、医師の指示に基づいてリハビリを行うことです。寝返りや起き上がり、歩行など日常生活を送る上で必要な機能訓練を行うことで、身体機能の維持・回復を目指します。

●居宅療養管理指導

居宅療養管理指導は、医師、看護師、薬剤師、管理栄養士などが利用者宅を訪問し、療養上の健康管理や指導を行うことです。正しい口腔ケアの方法や栄養管理指導など、療養上のアドバイスを受けることができます。

居宅サービス②:通所サービス

通所サービスとは、自宅から施設に通い、食事や入浴などの介護やリハビリを受けられるサービスです。通所サービスは、通所介護(デイサービス)と、通所リハビリテーション(デイケア)の2種類に分けられます。

●通所介護(デイサービス)

通所介護は、デイサービスセンターなどの施設に日帰りで通い、食事や入浴、排泄などの介護を受けられるサービスのことです。生活機能訓練としてレクリエーションなども行われ、身体機能の維持・向上を目指します。

●通所リハビリテーション(デイケア)

通所リハビリテーションは、介護老人保健施設や病院などに日帰りで通い、理学療法士や作業療法士、言語聴覚士などによるリハビリが受けられるサービスのことです。デイサービスよりも機能回復訓練に力を入れているので、医学的ケアが受けられます。

居宅サービス③:短期入所サービス(ショートステイ)

短期入所サービスは、短期間施設に宿泊し、機能訓練や生活支援などを受けられるサービスのことをいいます。同居する家族が体調を崩して介護ができないとき、用事などの事情があり家を空けるときや、介護者が休息をとるために一時的に要介護者を預かってもらうこともできます。短期入所サービス(ショートステイ)には、「短期入所生活介護」と「短期入所療養介護」の2つがあります。

●短期入所生活介護

短期入所生活介護は、特別養護老人ホームなどに一時的に入所し、食事や入浴、排泄といった介護や生活機能訓練を受けられるサービスのことです。

●短期入所療養介護

短期入所療養介護は、病院や介護老人保健施設などに短期間入所し、医療的ケアや機能訓練などを受けられるサービスのことです。

2.施設サービス

施設サービスは、施設に入居し、24時間体制で介護を受けられるサービスのことです。施設サービスは、「介護老人福祉施設」「介護老人保健施設」「介護療養型医療施設」の大きく3種類に分けられます。

施設サービス①:介護老人福祉施設(特別養護老人ホーム)

介護老人福祉施設は、特別養護老人ホームとも呼ばれ、常に介護を必要とする方を対象とした施設で、原則として要介護3以上の認定を受けた方でないと入居できません。介護スタッフが24時間常駐しているので、食事や入浴、排泄といった日常生活の介護や機能訓練を受けることができます。入居一時金がかからず、長期入居も可能です。

施設サービス②:介護老人保健施設(老健)

介護老人保健施設は、老健とも呼ばれ、介護やリハビリ、医療ケアを受けられる、在宅復帰することを目的としたサービスです。医師が常駐しているため、必要なときに適切な医療処置を受けることができ、リハビリ専門スタッフによる機能訓練も充実しています。要介護1以上の方が入居対象ですが、在宅復帰を前提としているため一定期間しか入居できません。

居宅サービス③:介護療養型医療施設

介護療養型医療施設は、長期にわたって介護と医療ケアの両方を受けられる施設ですが、2017年度末で廃止となりました。現在ではこれに代わるサービスとして介護医療院という施設が創設されました。廃止と言ってもすぐに利用ができなくなったわけではなく、2024年3月末までを介護医療院などの他の施設への移行期間としているため、その期間内は介護療養型医療施設を利用することが可能となっています。

3.地域密着型サービス

地域密着型サービスとは、各自治体が提供している介護サービスです。隣町など地域外のサービスは受けられず、住まいのある自治体で提供されているサービスのみ利用できます。具体的にどのようなサービスがあるのか、ご紹介しましょう。

地域密着型サービス①:小規模多機能型居宅介護

小規模多機能型居宅介護は、1つの事業所が、通い(デイサービス)を中心に訪問介護、ショートステイのサービスを提供しているので、利用者や家族の希望に合わせてこれらのサービスを組み合わせて利用することができます。同じ施設のスタッフがどのサービスも行うため、顔なじみのスタッフが担当してくれる安心感があります。

地域密着型サービス②:認知症対応型通所介護

認知症対応型通所介護は、認知症の方を対象としたデイサービスで、食事や入浴などの日常生活上の支援や機能訓練など、認知症の特性に配慮したケアを受けることができます。

地域密着型サービス③:認知症対応型共同生活介護(グループホーム)

認知症対応型共同生活介護(グループホーム)は、認知症の方を対象とした少人数制のグループホームで、他の入居者と共同で生活しながら、日常生活上の支援や機能訓練などを受けることができます。

地域密着型サービス④:地域密着型通所介護

地域密着型通所介護は、利用定員18人以下のデイサービス施設で、日常生活上の支援や機能訓練などを受けることができます。

地域密着型サービス⑤:地域密着型特定施設入居者生活介護

地域密着型特定施設入居者生活介護は、指定を受けた入居定員30人未満の有料老人ホームや軽費老人ホームなどの施設で、食事や入浴などの日常生活上の支援や機能訓練などを受けられます。

地域密着型サービス⑥:地域密着型介護老人福祉施設入居者生活介護

地域密着型介護老人福祉施設入居者生活介護は、入所定員30人未満の介護老人福祉施設(特別養護老人ホーム)で、日常生活上の支援や機能訓練、療養上の世話などのサービスが提供されます。原則として要介護3以上の人が対象ですが、特例により要介護1、2の人でも入所が認められるケースがあります。

地域密着型サービス⑦:夜間対応型訪問介護

夜間対応型訪問介護は、夜間(22時〜6時までを含む時間帯)に、介護スタッフが定期的に利用者宅を訪問し、入浴や排泄などの身体介護を行うサービスのことです。急な体調不良などの緊急時には、ケアコール端末でオペレーターに通報することができます。救急車の手配や介護スタッフが随時訪問するサービスなども受けられます。

地域密着型サービス⑧:定期巡回・随時対応型訪問介護看護

定期巡回・随時対応型訪問介護看護は、介護と看護が連携し、定期的に利用者宅を巡回するサービスです。24時間体制で、必要なときに必要に応じた介助や療養上の世話などを行います。利用者から通報があった場合には、随時対応も行います。

地域密着型サービス⑨:看護小規模多機能型居宅介護

看護小規模多機能型居宅介護は、小規模多機能型居宅介護に訪問看護が加わったサービスです。施設への通いを中心に、訪問介護、ショートステイ、訪問看護を組み合わせて利用することができます。

介護サービスを利用するには

1.要介護認定の申請

介護サービスを利用するためには、最初に要介護認定を受ける必要があります。まずは、住まいのある自治体の窓口で、要介護認定の申請を行いましょう。

―介護認定調査について、もっと詳しく知りたい方はこちらをご覧ください―
▶ 「介護認定調査とは?当日に心がけるべきこと 」

2.要介護認定

要介護認定の申請後、認定調査員による聞き取り調査が行われます。その結果と主治医からの意見書をもとに、コンピューターや介護認定調査会による判定を経て、要介護度が認定されます。要介護度は要支援1・2、要介護1〜5の7段階に分けられます。利用できる介護サービスも要介護度よって判断されます。

―要介護度について、もっと詳しく知りたい方はこちらをご覧ください―
▶ 「要介護1ってどういう状態?」
▶ 「要介護2ってどういう状態?」
▶ 「要介護3ってどういう状態?」

3.ケアプランの作成

要介護認定を受けたら、ケアマネジャーにケアプランを作成してもらいます。

4.介護サービス利用開始

ケアプランをもとにサービス事業者が決まれば、事業者と契約して介護サービスを利用することができます。

【介護保険の支給限度額について】 介護保険は、要介護度によって支給限度額が決められています。介護度が重度であるほど限度額も高額になっていくので、より多くのサービスを利用できます。通常は、ケアマネジャーが限度額内で収まるケアプランを作成しますが、支給限度額以上のサービスを受けたい場合は、超過分を全額自己負担すれば利用できます。また合計の所得金額に応じて、自己負担額の割合が変わることも知っておくとよいでしょう。

―介護保険制度について、もっと詳しく知りたい方はこちらをご覧ください―
▶ 「介護保険制度とは?仕組みやサービス内容など、制度について解説」

フランスベッドの介護用品・
福祉用具のレンタル

要介護者の日常生活をサポートするため、介護者の負担を減らすために、介護用品・福祉用具のレンタルサービスを活用するのもひとつの方法です。

フランスベッドでは、介護ベッドや車椅子などの介護用品・福祉用具のレンタルサービスを行っています。介護保険を利用したレンタル(福祉用具貸与)、介護保険を利用しない自費でのレンタルのどちらでもご利用いただけます。フランスベッドでは専門の資格を持つプランナーが最適な製品を提案、これまで約40万人の利用者がいます。全国の営業所から最短で翌日にお届け可能など地域にあわせたきめ細やかなサービスがあります。また、シルバーマークの取得や福祉用具の消毒管理認定マークの取得など安心して利用いただける理由があります。レンタルサービスは、突然のケガなどで一時的に介護用品・福祉用具が必要になった方にもおすすめです。在宅介護の負担軽減のためにも、介護用品・福祉用具のレンタルを検討してみてはいかがでしょうか。

―フランスベッドのレンタルについて、もっと詳しく知りたい方はこちらをご覧ください―
▶ フランスベッドの介護用品・福祉用具レンタルが選ばれる理由

まとめ

介護サービスの利用は、要介護者の自立を目指すだけではなく、介護者の負担軽減にもつながります。ご紹介した内容を参考に、どのような介護サービスが利用者や家族のニーズに合うのかよく考えて、ケアマネジャーと相談しながら、よりよい介護を目指しましょう。

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