老健とは?特養となにが違うの?在宅復帰を目指したリハビリサービス

介護老人保健施設(老健)とは何か?その特徴や入所条件、費用について特別養護老人ホームとの違いなどをご紹介します。

2021年10月8日

介護老人保健施設(老健)とは?



老健とは、介護老人保健施設の略称のことで、在宅復帰を目指して医療ケアやリハビリを受けられる公的施設のことをいいます。有料の老人ホームや特別養護老人ホームなどの他の介護施設とは違い長期間入居することはできませんが他の介護施設と違う役割があります。介護老人保健施設はどのような施設なのかご紹介していきます。

1:介護老人保健施設(老健)の対象者は?

●対象者:要介護1以上と認定された方
病状が安定していて長期で入院する必要がなく、在宅復帰を目指す方が対象となります。

2:介護老人保健施設(老健)の魅力は?

●魅力1:手厚い医療ケア
介護老人保健施設(老健)には、看護師だけでなく常勤の医師がいるので、手厚い医療ケアが受けられます。体調管理はもちろんですが、たん吸引やインシュリン注射、経管栄養などの医療的措置の対応も可能で、施設内で薬も処方してもらうことができます。

●魅力2:リハビリテーションの充実
介護老人保健施設(老健)には、理学療法士や作業療法士、言語聴覚士などのリハビリ専門スタッフがいるので、リハビリテーションが充実しています。利用者の症状に合わせて、在宅復帰に向けた適切なリハビリを受けることができます。

3:介護老人保健施設(老健)の注意点は?

●注意点1:介護保険と医療保険を併用できない
介護老人保健施設(老健)に入所中は、介護保険と医療保険を同時に利用することができませんので注意してください。施設に常駐している医師による医療行為や施設内で処方される薬は、介護保険が適用されます。施設内では対応が難しい病状などで他の病院を受診する必要がある場合も施設側が費用を負担してくれます。しかし、もしも無断で施設以外の医療機関を受診した場合は全額自己負担となる可能性があるため注意をしましょう。万が一入院が必要になったときは、一度介護老人保健施設(老健)を退去し、医療保険を利用して病院に入院となることを覚えておきましょう。

●注意点2:基本的に設備は共有
介護老人保健施設(老健)にある、生活に必要なトイレやキッチン、浴室などの設備は個人用ではなく共有で使用する設備として用意されているため個人用の設備はないことが一般的です。

●注意点3:入居期間が限られている
介護老人保健施設(老健)は、原則として入居期間は3ヶ月となっています。これは、介護老人保健施設(老健)が在宅復帰することを目的とした施設のためで、3ヶ月ごとに在宅復帰可能かどうかが検討され、難しいと判断された場合はそのまま入居が継続されますが、自宅で生活できる状態まで回復し在宅復帰可能と判断されれば退去しなければなりません。その場合は自宅で準備が生活の準備が必要となります。平均的な入居期間は約3ヶ月〜1年ですが、数年にわたって入居しているケースもあります。

4:介護老人保健施設(老健)のサービス内容は?

●サービス内容1:リハビリ
介護老人保健施設(老健)では、週2回以上のリハビリを受けられます。1回のリハビリ時間は20〜30分程度で、ベッドから起き上がり車椅子へ移乗する訓練や歩行訓練など、利用者の状況に合わせた内容のリハビリが行われます。

●サービス内容2:医療・看護
介護老人保健施設(老健)には医師が常駐しているため、入居者の体調管理や薬の処方などが行われます。特別養護老人ホームなどに比べて看護師の数も多く、たん吸引やインシュリン注射、経管栄養などの医療的措置が受けられます。看護師は24時間常駐しているところが多いですが、施設によっては日中しかいないところもあります。

●サービス内容3:介護・生活援助
介護老人保健施設(老健)では、食事介助や排泄介助、入浴介助などの身体介護も受けられます。居室の掃除などの生活援助も受けられますが、洗濯や買い物については家族が行うか、別料金で外部の業者に委託していることが多いです。

●サービス内容4:栄養管理
介護老人保健施設(老健)では、栄養士によって監修された栄養バランスのとれた食事が提供されます。嚥下(えんげ)能力に対応した介護食や、塩分制限の治療食など、利用者の状況に合わせた配慮も受けられます。

5:介護老人保健施設(老健)の費用は?

介護老人保健施設(老健)は、介護保険法に基づいて設立された公的施設であるため、入所一時金のような費用を支払う必要はありません。毎月の費用には介護保険が適用され、原則として1割(所得に応じて2〜3割)の自己負担額で利用できます。所得の少ない方や生活保護を受給している方などは減免措置を受けることもでき、費用の負担を抑えられます。月額費用については、要介護度や利用する部屋のタイプによって異なります。
特別養護老人ホームに比べると医療、看護が充実しているため費用は高くなっています。

参考【部屋タイプ別費用の目安】※あくまでも目安としてお考えください。
・多床室:約8〜9万円
・従来型個室:約11〜12万円
・ユニット型個室的多床室:約12〜13万円
・ユニット型個室:約13〜14万円

6:介護老人保健施設(老健)の待期期間は?

介護老人保健施設(老健)は、待機者が多くてなかなか入居できない特別養護老人ホームに比べると待機期間が短く、申し込んでから3〜6ヶ月で入所できることがほとんどです。入所できる期間が限られているため空きが出やすく、都心部などの施設数が多いところでは待機者が少ない傾向にあります。

特別養護老人ホーム(特養)
と何が違うの?



介護老人保健施設(老健)と特別養護老人ホームでは、何が違うのか?
それぞれの施設の概要をまとめた表で比較してみましょう。

介護老人保健施設(老健) 特別養護老人ホーム
施設の目的 在宅復帰を目指す 長期にわたり安定した介護を
受けながら生活する
主なサービス ・リハビリ
・医療ケア
・身体介護
・身体介護
・生活支援
・レクリエーション
入居条件 要介護1以上 要介護3以上
入居期間 3ヶ月ごとに継続するか判断 終身利用
費用 一時入居金:なし
平均自己負担額(月額):
約6万〜17万円
一時入居金:なし
平均自己負担額(月額):
約5万〜15万円
医師の
配置基準
入居者100人あたり1人以上
(常勤)
必要な数
(非常勤も可)
待機期間 特養よりも短く、入所しやすい 待機者が多く、数ヶ月から
数年待機する場合がある

介護老人保健施設(老健)に
入所するには?
(入所条件・入所手続き)



老健への入所は、特養に比べるとそこまで難しくないように思えますが、誰でも条件なしに入所できるわけではありません。ここでは、入所条件と入所手続きについてご紹介しましょう。

介護老人保健施設(老健)の入所条件

介護老人保健施設(老健)の入所条件は、要介護1以上と認定を受けた65歳以上の高齢者です。なお、40~64歳で特定疾病の介護認定を受けている方も対象です。要支援1・2の人は入所できません。また、入所が認められるのは、病状が安定していて在宅復帰に向けて自立を目指している方に限られます。その他にも病気による長期入院の必要がない、感染症にかかっていないなど、施設によって条件を加えている場合もあります。

介護老人保健施設(老健)の入所手続き

【1. 要介護認定の申請】
要介護認定を受けていない方は、まず要介護認定を申請する必要があります。自治体の窓口または地域包括支援センターで申請を行いましょう。
―要介護認定について詳しく知りたい方はこちらをご覧ください―
▶ 「介護保険制度とは?仕組みやサービス内容など、制度について解説」

【2. 施設選び】
入所したい介護老人保健施設(老健)を選びましょう。入院している場合は病院のソーシャルワーカーに、在宅介護の場合は担当のケアマネジャーに相談してみましょう。入所を考えている介護老人保健施設(老健)には一度見学へ行き、サービス内容や設備などを実際に目で見て確認するようにしましょう。

【3.入所申込・面談】
入所したい介護老人保健施設(老健)が決まったら、施設に直接申し込みましょう。必要な申込の書類を提出し、支援相談員との面談が行われます。面談では、利用目的や現在の身体状況 、日常生活の様子などが確認されます。

【4.入所判定】
提出書類や面談の内容をもとに、入所判定が行われます。

【5.契約・入所】
入所が認められたら、施設との契約を交わし利用開始となります。

まとめ 在宅復帰を目指す
老人保健施設(老健)は、
こんな方におすすめ!



病院から退院後、すぐに自宅で生活するのが難しい方は、在宅復帰を目的として老人保健施設(老健)への入所を検討してみるとよいでしょう。老人保健施設(老健)は手厚いリハビリや医療ケアを受けることができますし、公的施設であることから一時入居金が不要で、費用の負担軽減にもつながります。在宅復帰という目標を持つことで、前向きな気持ちでリハビリに取り組みやすいのもメリットと言えるでしょう。また、家族は在宅介護に向けて住環境を整えるなど、入居している間に自宅へ迎え入れる準備をすることもできます。

おすすめのフランスベッドの
介護用品・福祉用具



在宅復帰後、自宅での生活をサポートしてくれるのが介護用品・福祉用具です。
フランスベッドでは、介護用品・福祉用具のレンタル、販売を行っています。介護用品・福祉用具専門の資格を持つプランナーがご要望に合わせて最適な製品をご提案することができます。介護保険が適用される介護用品・福祉用具なら、原則1割(所得に応じて2〜3割)の自己負担額でレンタルや購入をすることも可能です。全国のフランスベッドの営業所や代理店で、それぞれの地域に合わせたきめ細かなサービスをご提供し、ご利用者様がより快適な生活を送れるようにサポートしています。

様々な介護用品・福祉用具を取り揃えておりますので、お気軽にご相談ください。

―フランスベッドの介護用品・福祉用具のレンタルについて詳しく知りたい方はこちらをご覧ください―
▶ 介護用品・福祉用具のレンタル

―フランスベッドの介護用品・福祉用具の購入について詳しく知りたい方はこちらをご覧ください―
▶ 介護用品・福祉用具の購入

この記事の制作者 

フランスベッド メディカル営業推進部

当部は福祉用具業界動向や情報収集をはじめ、当社が福祉用具貸与業者として、在宅で生活される皆様に対して、福祉用具や住宅改修を通してより安心かつ安全に、日常生活を送っていただけるよう、現場の営業所や開発・生産部門と連携して独創的な商品やサービスを企画提案しております。
当社は1983年に日本で初めて療養ベッドのレンタルサービスをスタートさせて以来、環境に配慮し、皆様へやさしさのある暮らしを追求してまいりました。
その一環として、このホームページ内でも「介護する方、介護される方に役立つ」情報をお届けしてまいりたいと思っております。

お気軽にご相談ください

電話で相談する

受付時間:午前9時~午後5時45分

※日曜・祝祭日、夏期休暇、
年末年始を除く

メールで相談する

商品やサービスに関するご質問、
ご相談にお答えしています。

お問い合わせ

店舗・営業所で

商品やサービスに関するご質問、
ご相談にお答えしています。

営業所一覧

リハテックショップ
無料カタログ

まずはお気軽に資料請求を。
無料カタログをご送付致します。

お申し込み

ウェブカタログで見る