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介護用品・
福祉用具のレンタル
（介護保険利用・自費）
介護用品・福祉用具のレンタルは、介護保険を利用したレンタル（福祉用具貸与）と、
介護保険を利用しないレンタル（自費でのレンタル）に分けられます。
介護保険を利用したレンタル（福祉用具貸与）の場合は
レンタルできる商品（福祉用具貸与種目）が決められています。
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介護保険を利用したレンタル
（福祉用具貸与） -
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介護保険を利用した
レンタル （福祉用具貸与）介護保険制度の認定をお受けになっている方が対象になります。要介護度によって支給限度額があり、負担額が変わります。まずは専門のスタッフにご相談ください。
お問い合わせ
-
- 受付時間
- 午前9時～
午後5時45分
-
- 定休日
- 日曜・祝祭日、夏季休暇、
年末年始休暇（12/31～1/3）
固定電話からは、最寄りの営業所へつながります。
携帯電話から最寄りの営業所におかけになりたい方はこちら
携帯電話からは、地域の代表窓口へつながります。 -
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介護保険を利用しないレンタル
（自費でのレンタル） -
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介護保険を利用しない
レンタル （自費でのレンタル）介護保険を利用しない場合、全額自己負担となりますが、月額一定の料金で介護用品・福祉用具をレンタルできるサービスがあります。介護保険制度の認定をお受けになっていない方や、ケガなどで一時的な期間だけ福祉用具を使用したい方におすすめです。
お申し込みは以下のサイトから。自費でのレンタルは
こちらフランスベッドの
介護用品・福祉用具
レンタルサービス
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介護保険を利用したレンタル （福祉用具貸与）
介護保険制度の認定をお受けになっている方が対象になります。要介護度によって支給限度額があり、負担額が変わります。まずは専門のスタッフにご相談ください。
お問い合わせ
-
- 受付時間
- 午前9時〜午後5時45分
-
- 定休日
- 日曜・祝祭日、夏季休暇、
年末年始休暇（12/31〜1/3）
固定電話からは、最寄りの営業所へつながります。
携帯電話から最寄りの営業所におかけになりたい方はこちら
携帯電話からは、地域の代表窓口へつながります。 -
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介護保険を利用しない
レンタル （自費でのレンタル）介護保険を利用しない場合、全額自己負担となりますが、月額一定の料金で介護用品・福祉用具をレンタルできるサービスがあります。介護保険制度の認定をお受けになっていない方や、ケガなどで一時的な期間だけ福祉用具を使用したい方におすすめです。
お申し込みは以下のサイトから。自費でのレンタルはこちら
フランスベッドの
介護用品・福祉用具
レンタルサービス
商品カテゴリー一覧
ECサイトで商品について詳しい説明をご確認いただけます。
レンタル商品一覧（レンタルサイト「介護レンタル.com」で商品について確認する）
フランスベッドの
レンタルが
選ばれる理由
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専門の資格を持つプランナー
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5000種類以上の介護用品の中から最適なものをご提案
-
全国の営業所から、最短翌日※にお届け
- 納期をお約束するものではありません。詳しくはお問い合わせください。
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地域に合わせたきめ細かなサービス
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良質なサービスの証「シルバーマーク（福祉用具貸与サービス）」を全国の営業所で取得
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消毒管理の安心基準「福祉用具の消毒工程管理認定マーク」を全国のサービスセンターで取得
介護用品・福祉用具の
レンタルについて
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福祉用具貸与・介護予防福祉用具貸与とは
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国の介護保険制度を利用して介護用品・福祉用具をレンタルできるサービスの事で、
利用者は原則１割の自己負担額（所得に応じて２～３割）で利用が可能です。
福祉用具貸与・介護予防福祉用具貸与は、利用者が可能な限り
自宅で自立した日常生活を送ることができるよう、指定を受けた事業者が、
利用者の心身の状況、希望及びその生活環境等をふまえ、
適切な福祉用具を選ぶための援助・取り付け・調整などを行い、福祉用具を貸与します。
福祉用具を利用することで利用者が日常生活を安全に行い、
ご家族の介護の負担軽減を図ることを目的としています。- サービスの
対象者 -
- 自宅で生活をしている要介護１～５の認定を受けた方（福祉用具貸与）
- 自宅で生活をしている要支援１・２の認定を受けた方（介護予防福祉用具貸与）
※心身の状態により福祉用具貸与が認められる場合もあります。事前にお住まいのある自治体の相談窓口にお問い合わせください。
- サービスの
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福祉用具貸与種目の一覧
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- 対象商品
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介護保険制度を利用してレンタルすることが認められた
13種目の介護用品・福祉用具のことを指します。
それぞれに対象となる種目や要介護度が決められており、
介護度によっては利用できない種目もあります。
実際にレンタルできる商品は各社様々となっておりますので、
福祉用具専門相談員が適切な商品選定を致します。
福祉用具貸与・介護予防福祉用具貸与の対象は下記の13種目になります。
福祉用具貸与種目(13種目)
※特例として使用が認められる場合もあります。詳しくは「介護度が低くてもレンタルできる例外給付とは」をご確認ください。
種目 サービス対象 摘要（機能又は構造等） 要支援 要介護 1 2 3 4 5 車いす ※ ※ 〇 〇 〇 〇 自走用標準型車いす、普通型電動車いす又は介助用標準型車いすに限る 車いす付属品 ※ ※ 〇 〇 〇 〇 クッション、電動補助装置等であって、車いすと一体的に使用されるものに限る 特殊寝台 ※ ※ 〇 〇 〇 〇 サイドレールが取り付けてあるもの又は取り付けることが可能なものであって、次に掲げる機能のいずれかを有するもの
1.背部又は脚部の傾斜角度が調整できる機能
2.床板の高さが無段階に調整できる機能特殊寝台付属品 ※ ※ 〇 〇 〇 〇 マットレス、サイドレール等であって、特殊寝台と一体的に使用されるものに限る 床ずれ防止用具 ※ ※ 〇 〇 〇 〇 次のいずれかに該当するものに限る
1.送風装置又は空気圧調整装置を備えた空気マット
2.水等によって減圧による体圧分散効果をもつ全身用のマット体位変換器 ※ ※ 〇 〇 〇 〇 空気パッド等を身体の下に挿入することにより、要介護者等の体位を容易に変換できる機能を有するものに限り、 体位の保持のみを目的とするものを除く 手すり 〇 〇 〇 〇 〇 〇 取り付けに際し工事を伴わないものに限る スロープ 〇 〇 〇 〇 〇 〇 段差解消のためのものであって、取り付けに際し工事を伴わないものに限る 歩行器 〇 〇 〇 〇 〇 〇 歩行が困難な者の歩行機能を補う機能を有し、移動時に体重を支える構造を有するものであって、次のいずれか に該当するものに限る
1.車輪を有するものにあっては、体の前および左右を囲む把手等を有するもの
2.四脚を有するものにあっては、上肢で保持して移動させることが可能なもの歩行補助つえ 〇 〇 〇 〇 〇 〇 松葉つえ、カナディアン・クラッチ、ロフストランド・クラッチ、プラットホームクラッチ、及び多点杖に限る 認知症老人
徘徊感知機器※ ※ 〇 〇 〇 〇 認知症である老人が屋外へ出ようとした時等、センサーにより感知し、家族、隣人等へ通報するもの 移動用リフト
（つり具の部分を除く）※ ※ 〇 〇 〇 〇 床走行式、固定式又は据置式であり、かつ、身体をつり上げ又は体重を支える構造を有するものであって、その構造により、自力での移動が困難な者の移動を補助する機能を有するもの（取り付けに住宅の改修を伴うものを除く） 自動排泄
処理装置排便機能を有するもの 尿又は便が自動的に吸引されるものであり、かつ、尿や便の経路となる部分を分割することが可能な構造を有するものであって、居宅要介護者等又はその介護を行う者が容易に使用できるもの（交換可能部品（レシーバー、チューブ、タンク等のうち、尿や便の経路となるものであって、居宅要介護者等又はその介護を行う者が容易に交換できるものをいう。）を除く。） ※ ※ ※ ※ 〇 〇 それ以外のもの 〇 〇 〇 〇 〇 〇
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介護度が低くてもレンタルできる例外給付とは
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要支援１～２、要介護１などの軽度の方は、
「車椅子、車椅子付属品、特殊寝台、特殊寝台付属品、床ずれ防止用具、
体位変換器、認知症老人徘徊感知機器、移動用リフト」については原則として
介護保険を利用したレンタル（福祉用具貸与）の対象となりません。
ただ、例外として、末期がん、重度のぜんそく発作、関節リウマチ、パーキンソン病、
嚥下障害による誤嚥性肺炎などの疾患により福祉用具の必要性を医師が判断した場合は、
介護保険を利用したレンタルができる可能性があります。
サービス担当者会議での話し合いや、自治体への申請手続きも必要となるため、
担当医師やケアマネジャーに相談を行ってください。
例外給付の対象となる福祉用具と、例外給付が認められるケースの判断基準については
下記をご確認ください。
出典：厚生労働省 2019年6月25日時点種目 判断基準 車椅子及び
車椅子付属品1.日常的に歩行が困難な人（要介護認定時の基本調査で、歩行ができないとされた人） 又は
2.日常生活範囲における移動の支援が特に必要と認められる人特殊寝台及び
特殊寝台付属品1.日常的に起き上がりが困難な人（要介護認定時の基本調査で、起き上がりが出来ないとされた人）又は
2.日常的に寝返りが困難な人（要介護認定時の基本調査で、寝返りができないとされた人）床ずれ防止用具
及び体位変換器日常的に寝返りが困難な人（要介護認定時の基本調査で、寝返りができないとされた人） 移動用リフト
（つり具の部分を除く）1.日常的に立ち上がりが困難な人（要介護認定時の基本調査で、立ち上がりができないとされた人） 又は
2.移乗が一部介助又は全介助を必要とする人（要介護認定時の基本調査で、移乗が「一部介助」又は「全介助」とされた人） 又は
3.生活環境において、段差の解消が必要と認められる人自動排泄処理装置
（尿のみを自動的に吸引する
機能のものを除く）1.排便が全介助を必要とする人（要介護認定時の基本調査で、排便が「全介助」とされた人）且つ
2.移乗が全介助を必要とする人（要介護認定時の基本調査で、移乗が「全介助」とされた人）
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レンタルまでの流れ
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介護保険を利用して介護用品・福祉用具をレンタルするまでの流れは次のとおりです。
- 介護保険制度
の申請介護保険を利用した福祉用具のレンタルを行うには、自治体への要介護認定の申請が必要になります。
- 自治体からの審査
申請を受けた自治体は認定調査を行い、この結果と主治医の意見書を踏まえた介護認定審査会にて審査・判定が行われます。
- 自治体から
結果の通知審査・判定に基づき、自治体より申請からおよそ30日程度で結果が通知されます。
- ケアプラン
の相談ケアマネジャーが訪問し、本人や家族の状況を把握してケアプランの原案を作成します。
- サービス
担当者会議の
開催・導入ケアプランを作成する会議が開かれます。ケアプランにそって福祉用具サービス計画が作成され、福祉用具が導入されます。
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レンタル福祉用具ご利用状況の確認
（初回モニタリング）フランスベッド ご利用者様訪問やお電話で導入した福祉用具が適合しているか確認します。
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レンタル料に要する
自己負担相当額をお支払いご利用者様 フランスベッドレンタル開始月の翌月より自己負担額のお支払いが開始します。（口座振替にて）
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福祉用具利用状況の確認
（定期モニタリング）・報告フランスベッド ケアマネジャーご利用中の福祉用具の点検・利用状況を確認し、必要に応じて変更のご提案をします。結果はケアマネジャーにご報告します。
まずはフランスベッドまでご相談いただき、ご利用者様が何にお困りなのかをお聞かせください。
お電話・メールでのお問い合わせはこちらから
住環境や身体状況を踏まえ福祉用具専門相談員が適切な福祉用具をご提案します。
そこで介護保険制度をご利用するために、手順などを簡潔にご説明し、
円滑にご利用頂けるようサポートさせていただきます。 - 介護保険制度
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レンタル料金・費用について
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介護保険を利用したレンタル（福祉用具貸与・介護予防福祉用具貸与）の場合、
レンタルを開始した月と終了する月のレンタル料について
介護用品・福祉用具のレンタル価格の自己負担額の原則1割（所得に応じて２～３割）で
レンタルすることができます。※
福祉用具貸与の対象である13種目については、国が適正価格での貸与を推進するため、
2018年10月からレンタルの上限価格を商品ごとに設定し、全国の平均貸与価格の公表を行っています。
※各自治体により多少異なる場合があります。詳細はお住まいのある自治体にお問い合わせください。
※介護保険でのご利用上限額を超える場合は、全額自己負担となります。開始月と終了月のレンタル料は下記をご確認ください。
こちらについては、介護保険を利用したレンタル（福祉用具貸与）も介護保険を利用しないレンタル（自費でのレンタル）も共通の事項となります。レンタル開始月のレンタル料- 契約日が15日以前の場合
…… レンタル料金1ヵ月分の全額 - 契約日が16日以降の場合
…… レンタル料金1ヵ月分の半額
レンタル終了月のレンタル料- 解約日が15日以前の場合
…… レンタル料金1ヵ月分の半額 - 解約日が16日以降の場合
…… レンタル料金1ヵ月分の全額
レンタル開始と終了が同じ月内に行われた場合- 開始日と終了日が同じ月内の場合
…… レンタル料金1ヵ月分の全額
- 契約日が15日以前の場合
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レンタル料金の請求について
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- ご利用になった翌月に口座振替にてお支払いいただきます。
納品日によっては、初回引落時に2ヶ月分（初回月+2ヶ月目料金）を引落しとなることがあります。 - 非課税の表示がある商品には、消費税がかかりません。
また、課税対象商品の消費税は内税として表示料金に含まれています。 - サービスをご利用いただいているにもかかわらずお支払いがない場合には、サービスを中止させていただく場合があります。
- 利用者負担額が少額の場合、数か月分をまとめてお支払いいただく場合があります。
- ご利用になった翌月に口座振替にてお支払いいただきます。
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納品・引き上げについて
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介護保険サービスを利用した貸与の場合
介護サービスを利用し貸与した商品は、別途納品・引上げ料はいただきません。
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介護保険サービスを利用しない貸与の場合
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納品・引上げ料は以下の商品に限り、以下の金額をそれぞれいただきます。
- ベッドの納品時……2,000円（税別）
- ベッドの引上げ時…2,000円（税別）
- 車いすの納品時……2,000円（税別）
- 車いすの引上げ時…2,000円（税別）
- 納品料は納品時にお支払いいただきます。
- 引上げ料は引上げ時にお支払いいただきます。
- レンタル商品が非課税であっても納品・引上げ料は課税となります。
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次の場合は、納品・引上げにかかった費用をお客様とご相談の上、別途お支払いただきます。詳しくは弊社業務員にお問い合わせください。
- 納品・引上げ業務の際、特別な作業や措置が必要な場合。
- 契約期間中にお客様の転居などの都合により、レンタル商品の移動を行う場合。
- 遠距離、山間、離島などへの納品・引上げ業務。
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介護保険サービスを利用した貸与の場合
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その他のよくある質問
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介護用品・福祉用具レンタルについて、よくいただくご質問です。
Q介護用品・福祉用具はレンタルと購入どちらがお得ですか？
Aどちらがお得かという質問をよくいただきますが、使える制度が異なりますのでどちらがお得ということはありません。
介護用品・福祉用具の購入について詳しくはこちらをご覧ください。
ご利用者様の身体状況・生活状況・介護環境に合わせて福祉用具プランを立てさせていただきます。Q病院を退院する親の為に、何を準備していいかまったくわかりません。
こんな状態でも相談に乗ってもらえますか？Aもちろんです。
また、病院へお伺いしご入院中のご本人様も交えお話させて頂くこともできます。
お気軽にご連絡ください。Qすでに介護用品を使っているのですが、それでも相談に乗ってもらえますか？
A各社取り扱い商品が異なります。
ご利用者様のお身体に合った商品選定を心がけており、
より使いやすい商品が存在するかもしれません。
お気軽にご相談ください。Q一度借りたものについて、メンテナンスなどの必要はあるのでしょうか？
A介護用品・福祉用具は定期的なメンテナンスが必要なものとなります。
介護用品・福祉用具は使用中に不都合が生じたり、
使用しているうちに利用者の心身状態に変化があったりしたときは、
調節や選び直しをして常に利用者の身体に合うものを使用しなければなりません。
使っていて違和感を覚えたら、フランスベッドをはじめとした
レンタルした事業者に速やかに相談することが大切です。
福祉用具専門相談員は利用者宅に訪問し、定期的にメンテナンスを行い、
利用者に不都合がないかどうかを確認することが義務付けられています。
不都合があれば、用具の取り換えを行いますので、まずはご連絡ください。介護用品・福祉用具レンタルについての様々な疑問についてお答えします。
お電話・メールでのお問い合わせはこちらから
フランスベッドまでお気軽にお問い合せください。
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介護保険を利用したレンタル （福祉用具貸与）
介護保険制度の認定をお受けになっている方が対象になります。要介護度によって支給限度額があり、負担額が変わります。まずは専門のスタッフにご相談ください。
お問い合わせ
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- 受付時間
- 午前9時〜午後5時45分
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- 定休日
- 日曜・祝祭日、夏季休暇、
年末年始休暇（12/31〜1/3）
固定電話からは、最寄りの営業所へつながります。
携帯電話から最寄りの営業所におかけになりたい方はこちら
携帯電話からは、地域の代表窓口へつながります。 -
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介護保険を利用しない
レンタル （自費でのレンタル）介護保険を利用しない場合、全額自己負担となりますが、月額一定の料金で介護用品・福祉用具をレンタルできるサービスがあります。介護保険制度の認定をお受けになっていない方や、ケガなどで一時的な期間だけ福祉用具を使用したい方におすすめです。
お申し込みは以下のサイトから。自費でのレンタルはこちら
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介護用品・福祉用具レンタルサービス
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受付時間:午前9時～午後5時45分
※日曜・祝祭日、夏期休暇、
年末年始を除く
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