この記事の監修者
-
合同会社小森塾
代表 小森敏雄フリーランス介護講師
資格取得講座 運営兼校長
介護福祉士
准看護師
認知症ケア専門士
在宅介護についてそのメリット・デメリットや施設介護との比較を紹介します。また在宅介護の具体的なサービスや施設に通って受けられるサービスなどを具体的に紹介します。
2022年9月30日
【在宅介護のメリット】
1.住み慣れた自宅で生活できる
これまで通りの環境で、気心の知れた家族に介護をしてもらえることで安心感につながります。
2.介護費用の軽減になる
要介護レベルに合わせて介護サービスの種類や利用頻度を必要に応じて選ぶことができるので介護費用の軽減になります。
【在宅介護のデメリット】
・家族や身内など介護者の負担が大きくなる
介護に対する責任感や使命感といったプレッシャーからストレスを溜め込んでしまうことがあり、肉体的な負担だけでなく精神的な負担もかかります。介護うつを引き起こすなど、介護する側が体調を崩してしまうリスクもあるため注意が必要です。
【施設介護のメリット】
1.介護士や看護師による専門的なケアを受けることができる
介護レベルが上がるとケアが難しくなる傾向がありますが、介護職や看護師による専門的なケアを受けることができるので、体調に異変があっても迅速に対処してもらうことができます。
2.本人の気持ちを軽くすることができる
他の入居者と過ごすことで、交流する楽しみができたり、設備が整っているため介護レベルが上がっても安心して暮らすことができ、本人の不安も軽減できます。また、家族に迷惑をかけたくないという気持ちを軽くすることにもつながります。
【施設介護のデメリット】
1.費用が高額になる
利用する施設によって異なりますが、入所する際の入居一時金や月額利用料、介護保険適用外の費用がかかることもあるなど、費用が高額になり経済的な負担が大きくなります。
2.行動の自由度が低い場合もある
施設の規則に従って生活するため行動の自由度が低くなる傾向にあります。そのため、新しい環境に馴染めず退所してしまうケースも少なくありません。
訪問介護とは、介護福祉士やホームヘルパーが利用者の自宅を訪問し、食事や入浴、排泄などの身体介護や、洗濯、掃除、買い物などの生活支援を行うサービスです。
訪問リハビリテーションでは、理学療法士や作業療法士、言語聴覚士などが利用者の自宅を訪れ、医師の指示に基づきリハビリを行います。寝返りや歩行など日常生活を送るのに必要な機能訓練を行い、身体機能の維持・回復を目指して自立をサポートします。
訪問入浴介護は、介護スタッフが専用の簡易浴槽を利用者宅に持参し、入浴介助を行うサービスです。自宅の浴槽では入浴が難しい場合におすすめです。寝たきりの方でも寝室で入浴することができ、部分浴や清拭(せいしき)のサービスも受けることができます。
訪問看護は、看護師などが利用者の自宅を訪れ、医師の指示に基づき健康観察や診察補助、療養上のアドバイスなどを行うサービスです。たんの吸引や点滴などの医療処置も可能です。
居宅療養管理指導は、医師や薬剤師、管理栄養士などの専門スタッフが利用者宅を訪問し、自宅療養する上で必要な指導やアドバイスを行います。健康管理や栄養ケア計画の作成、正しい口腔ケアの方法など、それぞれの分野のエキスパートが療養生活をサポートしてくれます。
夜間対応型訪問看護は、夜間、介護スタッフが定期的に利用者の自宅を巡回し、食事や入浴、排泄などの介助を行うサービスです。急な体調不良などの緊急時にはケアコール端末でスタッフを呼ぶことができ、適切な介助や救急車の手配などを行ってくれます。
定期巡回・随時対応型訪問介護看護は、介護と看護が連携し、定期的に自宅を巡回して食事や入浴の介助、療養上の世話などを行うサービスです。定期巡回だけでなく、利用者が必要なサービスを必要なときに受けられるように24時間体制でサポートしています。
通所介護は、デイサービスセンターなどの施設に日帰りで通って、食事や入浴などの介護サービスを受けることができます。生活機能訓練としてレクリエーションなども行われ、日常生活機能の向上を目指します。
通所リハビリテーションは、介護老人保健施設や病院などに日帰りで通って、理学療法士や作業療法士、言語聴覚士のもとでリハビリを受けることができるサービスです。デイサービスよりも機能回復訓練に力を入れており、医療的なケアが受けられるのが特徴です。
認知症対応型通所介護は、認知症の方向けのデイサービスで、認知症の特性に配慮した専門的ケアを受けることができます。食事や排泄、入浴などの介護サービスや、レクリエーションを通じて認知症の人に適した機能回復訓練を行います。
療養通所介護は、常に看護と介護が必要な難病、認知症、脳血管疾患後遺症などの重度要介護者やがん末期患者を対象としたサービスです。食事や入浴などの生活支援や、生活機能向上のための機能訓練や口腔機能向上サービスを受けることができます。
短期入所生活介護は、特別養護老人ホームや介護老人保健施設などに短期宿泊し、食事や入浴、トイレ介助など日常生活上の支援や機能訓練などを受けられるサービスです。家族の病気や冠婚葬祭、出張などで数日間介護ができないときや、介護者の休息が必要なときに利用されます。連続利用できる日数は30日間です。
短期入所療養介護は、介護老人保健施設や病院などに短期宿泊し、医療、看護、生活支援、機能訓練などを受けられるサービスです。理学療法士や作業療法士、言語聴覚士などの専門スタッフによるリハビリや、医師や看護師による医療的ケアが行われます。短期入所生活介護と同様に、急な予定で一時的に介護ができなくなった場合や介護者の休息のために利用されるサービスです。長期入院から自宅療養に戻る可能性を高めるために利用する場合もあります。
小規模多機能型居宅介護は、1つの事業所がデイサービスを中心に、訪問、通い、泊まりの3つのサービスを提供しているので、利用者や家族は 希望に合わせて必要なサービスを組み合わせて利用することができます。
看護小規模多機能型居宅介護は、小規模多機能型居宅介護に、訪問看護が加わったサービスです。施設への通いを中心に、訪問介護、ショートステイ、訪問看護を組み合わせて利用することができ、介護と看護が一体となったサービスを受けることができます。
これまで紹介した介護サービスを利用するには、いずれも要介護認定を受ける必要があります。認定を受けるために、まずは住まいのある市区町村の窓口で申請を行いましょう。申請後、認定調査員が自宅を訪問して聞き取り調査を行い、コンピューターによる一次判定、介護認定審査会による二次判定を経て、要介護度が認定されます。要介護度は要支援1・2、要介護1~5の7段階に分けられ、受けられるサービスもこれによって判断されます。要介護認定を受けた後は、ケアマネジャーにケアプランを作成してもらい、サービスの利用を開始します。
―要介護認定の手続きの流れと介護認定調査について詳しく知りたい方はこちらをご覧ください―
▶ 「介護認定調査とは?当日に心がけるべきこと」
介護に関して何か心配事や困ったことがあれば、まずケアマネジャーに相談しましょう。ケアマネジャーと呼ばれる「介護支援専門員」は、要介護認定を受けた人が介護サービスを受けられるようにケアプランを作成したり、サービス事業者や施設との連絡調整を行います。介護保険など介護に関する専門知識を熟知しており、利用者や家族のニーズにあったケアやサービスを受けられるようサポートしてくれます。
一部の介護用品、福祉用具のレンタルには、介護保険が適用されます。介護保険を利用することにより、費用の1割(所得に応じて2~3割)を自己負担すれば福祉用具のレンタルが可能です。介護用品、福祉用具レンタルを活用して、日常生活での自立を目指しましょう。
ひとつのボタン操作でベッドがイスのかたちになって、さらに立ち上がりまでサポートしてくれる新しい介護ベッド。利用者の立ち上がりや車いすへの移乗の際、介護者の負担軽減を目的とした介護ベッドです。
体型・症状にベッドが対応。 利用者の身長に合わせて全体の長さを調節できる可変型ボトムやヘッドアップ/サイドアップ機能等を搭載し、機能性とシンプルなデザインを両立した介護ベッドです。
昼は高く、夜は低く。
床板が110ミリまで下がる超低床だから、ベッドの高さに不安のある方にも安心。万が一の転落時も衝撃を緩和できます。
前後の転倒を予防する新機能車いす。
急に立ち上がった際体重がかかると足置きが下がりそのまま立つことができるので、前へ転んでしまうリスクを軽減。また、ブレーキをかけ忘れたまま立ち上がっても自動的にブレーキがかかるので、後ろにひっくりかえってしまうリスクを予防できます。
電動アシストで上り坂が快適、下り坂では自動減速で安心。
ロボット機能で、おでかけをサポートするスマートウォーカーです。
無動力の歩行支援機。弱った歩きの調子を整えます。
電気やモーターなどを使わず、バネと振り子の動きが作用し、脚の振り出しをアシストします。
歩行に同調した動きで、自然に自力の歩行に導く緩やかなアシストを行います。
フランスベッドは、日本で初めて療養ベッドのレンタルを始めたパイオニアとして40年以上にわたり介護用品・福祉用具のレンタル事業で選ばれ続けてきました。
商品やサービスに関するご質問、
ご相談にお答えしています。
商品やサービスに関するご質問、
ご相談にお答えしています。
まずはお気軽に資料請求を。
無料カタログをご送付致します。
今回発送いたしますカタログは、一部商品の仕様や価格など異なる場合がございます。ご了承ください。