この記事の監修者
-
-
フランスベッド
メディカル営業推進課
課長 佐藤啓太福祉用具専門相談員、福祉住環境コーディネーター2級、福祉用具プランナー、
社会福祉主事任用資格、知的障害者福祉司任用資格、児童指導員任用資格、
可搬型階段昇降機安全指導員、スリープアドバイザー
高齢者のリハビリについて、リハビリテーションを行う目的や必要性、メリットや注意点、介護保険を利用したリハビリなどをご説明します。
2025年12月17日
リハビリテーションは、なじみのある言葉ですがリハビリテーション、リハビリと言葉だけ聞くと、病院などで受ける機能回復訓練を思い浮かべる方が多いかもしれません。
これもリハビリテーションのひとつの意味ではあるのですが、実は本来あるべき状態まで回復し、自分らしく生きることを目指す活動のことという幅広い意味があります。
リハビリテーション(Rehabilitation)という言葉は、re(再び)とhabilis(適した、ふさわしい)という意味のラテン語の組み合わせでできています。ただ単に失った機能を回復するだけでなく、再びその人らしい姿に戻すこと、その人にふさわしい状態まで回復して生きていくことなどの目的を持って行われるすべての活動をリハビリテーションと呼びます。
リハビリテーションの種類は、大きく分類すると以下の4つに分けられます。それぞれについて詳しく説明していきましょう。
(1)医学的リハビリテーション
医学的リハビリテーションは、医師の指示のもとで理学療法士(PT)や作業療法士(OT)、言語聴覚士(ST)、臨床心理士などといった専門職によって行われるリハビリです。主に病院や診療所で行われ、ひとりひとりに合ったリハビリテーションの計画を立てて心身機能の維持、向上を目指します。
(2)社会的リハビリテーション
社会的リハビリテーションは、社会生活力を高めるために行われるリハビリのことです。社会生活を送る上で必要となる外出や公共交通機関の利用練習などといった生活支援や、相談機関の活用方法や利用できる制度について学ぶことなど、その人のニーズを満たしつつ可能な限り豊かな社会参加ができるように支援、訓練する活動を社会的リハビリテーションと言います。
(3)教育的リハビリテーション
教育的リハビリテーションは、障がいのある方の能力向上を図って自己実現ができるようにサポートすることを目的とするリハビリです。障がいのある児童を対象とした特別支援教育と呼ばれる自立支援に向けた取り組みや、社会人向けの生涯教育や社会教育もこれに該当します。
(4)職業的リハビリテーション
職業的リハビリテーションは、障がいのある方が適切な職業に就けるように、そしてその職業を継続していけるように支援を行うリハビリのことです。本人の希望や身体状況、社会的側面、学力等の基礎能力などから適正を判断する職業評価、仕事で必要となるスキルを身につける職業訓練を受けるなどして就職や復職を目指します。
高齢者がリハビリテーションを行う目的は、病気やケガなどによって低下してしまった身体機能を回復することだけではありません。筋力の強化、関節可動域の改善などを行って身体機能の向上を目指すのはもちろんですが、それだけでなく高齢者が自立した生活を送れるようにすることもリハビリテーションを行う目的のひとつです。食事や排泄、移動、入浴など日常生活上の基本的な動作から掃除や洗濯などの家事、外出などを自力で行うための練習をし、高齢者のQOL(=生活の質)を高めることが重要とされています。地域住民との交流や趣味のイベントへの参加など再び社会復帰するためにもリハビリテーションは欠かせません。その他にも寝たきりや要介護状態になることを防ぐためなど、高齢者のリハビリテーションにはさまざまな目的があります。
高齢者は複数の疾患を抱えている可能性があり、疾患が慢性化して機能障害につながることが考えられます。合併症の併発や、環境や社会的要因などによって症状が変動しやすいということもあり、全ての疾患を完治させることが難しいことも少なくありません。そのため慢性疾患を持ちながらも自立した生活を続けられるように、そしてこれ以上状態が悪化しないようにリハビリテーションを行うことがとても重要なのです。脳血管疾患、転倒、骨折、認知症などが原因で要介護状態になることが多いため、介護予防のためにもリハビリテーションで身体機能の維持、向上を目指すことが大切です。
病気やケガなどで安静状態が長期間続くと廃用症候群を引き起こす恐れがあります。廃用症候群とは、運動量の減少などによって身体機能が衰え、内臓機能など心身の様々な機能が低下してしまうことを言います。リハビリテーションを行わなければ廃用症候群がどんどん進行し、入院期間が延長してしまうことも考えられます。本人の意欲が低下した状態でリハビリテーションを行うと得られる効果も限定的になってしまうため、本人が前向きな気持ちで取り組めるように周囲がサポートしていきましょう。
―廃用症候群について詳しく知りたい方はこちらをご覧ください。―
▶ 「廃用症候群とは?症状や原因、リハビリ、予防方法を徹底解説」
リハビリテーションの効果は、筋力や関節の動きを整える身体機能の改善だけではなく、できることが増える実感は自信や意欲の回復につながり、精神面にも良い影響を与えます。特に高齢者の場合、継続的な運動や訓練は転倒予防や骨折防止、要介護状態の回避に役立ちます。さらに、生活の質(QOL)を高め、自立した暮らしを維持するための重要な手段となります。ここでは、リハビリテーションが「心」と「身体」の両面に与える代表的なメリットを詳しく解説します。
リハビリテーションには認知機能の低下を予防し、精神的な安定を促す働きがあります。たとえば、言語聴覚士(ST)が行うリハビリでは「話す・聞く・読む・書く」といった言語機能に働きかけ、記憶力や注意力などの高次脳機能へもアプローチします。脳卒中後の後遺症や加齢による認知機能の衰えに対して段階的に刺激を与えることで、認知機能の維持や改善も目指せるでしょう。
また、精神面のサポートも見逃せません。作業療法士(OT)は、生活動作や趣味活動などを通じて「その人らしい暮らし」を支える専門職であり、身体だけでなく心にも寄り添いながらリハビリを進めていく点に特徴があります。リハビリテーションは「元の日常に戻ること」や「自分らしい生活を取り戻すこと」を目的とした取り組みですので、目標とする動作が少しずつできるようになる過程そのものが、利用者の大きな励みになるでしょう。できることが増える実感は自信につながり、気持ちの落ち込みや不安をやわらげます。
高齢者において、転倒や骨折は要介護状態に至る大きな要因です。厚生労働省「国民生活基礎調査(2022)」では、介護が必要になった主な原因として「骨折・転倒」が要介護者全体の第3位に位置しています(約13%)。
さらに、要支援2では約19%とその割合が高く、転倒が自立度の低下に強く影響するとわかります。
しかし、リハビリテーションによる介入が行われない場合、筋力低下やバランス機能の衰え、歩行の不安定化が進行して転倒リスクがさらに高まります。特に安静期間が長くなると、筋力やバランス感覚が低下するため転倒しやすい身体状態になってしまうでしょう。一方で、運動機能に働きかけるリハビリテーションは転倒を減らす効果が見込めると確認されています。厚生労働省の研究では、短期集中リハビリや「転倒予防手帳」の活用によって年間の転倒回数が平均0.62回から0.45回へ有意に減少(p=0.0025)したと報告されています。足関節の柔軟性や姿勢、歩行能力などを評価しながら訓練を行うことで、身体が「踏みとどまる力」を取り戻せるためです。リハビリテーションは、転倒→骨折→寝たきりという負の連鎖を防ぐために重要な役割を担うといえるでしょう。
※p値は差の信頼性を表す数字で、この差は偶然ではなくリハビリによる効果があるといえる水準です。
―出典―
▶厚生労働省|2022(令和4)年国民生活基礎調査の概況 「介護の状況」
―参考―
厚生労働科学研究費補助金|「長寿科学総合研究事業報告書」
リハビリテーションの対象となる疾患はたくさんあります。
例えば、骨折した後や膝関節・股関節の人工関節置換術後、腰椎圧迫骨折の術後など、骨、筋肉、関節などの動きに関わる機能低下が見られる運動器疾患には運動器のリハビリテーションが行われます。脳出血、脳梗塞、くも膜下出血、パーキンソン病関連疾患、筋萎縮性側索硬化症などといった脳血管疾患もリハビリテーションの対象となります。肺がんや肺炎、慢性閉塞性肺疾患(COPD)など呼吸機能が低下する呼吸器疾患、心筋梗塞や狭心症発作、開心術後、大動脈解離などの心大血管疾患がある場合もリハビリテーションが行われます。また摂食・嚥下機能の低下を引き起こす疾患、誤嚥性肺炎などで食べること、飲み込むことが難しい場合にもリハビリテーションが実施されます。その他、悪性腫瘍、糖尿病を対象としたリハビリテーションもあります。
運動器疾患とは、骨、筋肉、関節、神経など身体の動きに関する部位の機能が低下する疾患のことです。骨折・変形性関節症・脊髄損傷などの運動器疾患では、立つ・歩く・手を動かすといった日常動作が難しくなるためリハビリテーションが欠かせません。
例えば、高齢の患者では転倒が原因の骨粗鬆症を背景に大腿骨頚部骨折が多くみられます。手術によって骨が整復されても痛みや筋力低下は残るため、起き上がり・立位保持・歩行の再獲得を目的としたリハビリテーションが必要となります。
変形性関節症では、ひざや股関節の軟骨がすり減ることで痛みや可動域の制限が生じます。リハビリテーションによって、日常生活を取り戻せるよう関節に負担をかけにくい姿勢や動き方の練習、筋力強化を目指します。
脊髄損傷は損傷部位により麻痺の範囲が異なるため、車椅子操作や生活動作の再構築など、より個別性の高いリハビリテーションが求められます。
理学療法士(PT)が、筋力強化・可動域訓練・歩行訓練などを通じて基本動作能力を高め、作業療法士(OT)が、食事・着替え・家事などの日常動作に焦点をあて、生活の再建を支援します。
回復期間は疾患や年齢により異なりますが、骨折の場合は数週間〜数か月、変形性関節症では継続的なリハビリが必要になることもあります。
医療保険対応のリハビリテーションには期間制限がありますが、退院後は介護保険で長期的なリハビリを続けることも可能です。
脳血管疾患とは、脳の機能が失われる病気の総称で、血管が破れて出血する脳出血、脳の血管が詰まる脳梗塞、脳動脈瘤が破裂して起こるくも膜下出血、パーキンソン病関連疾患、筋萎縮性側索硬化症などがあります。いずれも脳の一部が損傷されることで、手足の麻痺や言葉が出にくい失語、飲み込みにくさ(嚥下障害)、さらには記憶力・注意力の低下といった高次脳機能障害が生じる可能性もあります。
長期間の安静が続くと筋力低下や関節が動きにくくなる「廃用症候群」が進行し、回復に大きな影響が出るため発症後は、できる限り早い段階(急性期)からリハビリを開始することが非常に重要となります。例えばた、ベッド上での体位変換や関節を動かす訓練、座る・立つといった基本動作の練習を段階的に行うことで身体機能の回復スピードが高まり、在宅復帰を目指します。
リハビリを行う際は、理学療法士(PT)が座位保持や歩行など基本的な動作能力の改善を図り、作業療法士(OT)は食事や着替え、入浴など生活動作の再獲得をサポートして「その人らしい日常」を取り戻すサポート、言語聴覚士(ST)は、言語障害や嚥下障害、記憶力の低下などに対してコミュニケーションや食事機能の改善を働きかるなど専門職が役割を分担し、連携しながら進めます。
呼吸器疾患は喉、気管、肺などの呼吸に関する部分に生じる疾患の総称で肺炎や喘息などがあります。心大血管疾患は大動脈など太い血管に生じる疾患の総称で心不全や心筋梗塞などがあります。
これらの疾患は急性期の治療後に安静が続くと筋力や持久力が低下し、日常生活に必要な立つ・歩く・家事などの動作が難しくなる可能性があるので、治療と並行してリハビリテーションを行うことが重要になります。身体を安全に動かす機会を増やしていくことで、少しの動作でも息が上がりにくくなり、生活のしやすさの向上につながります。
呼吸器疾患に対する呼吸リハビリテーションでは、呼吸筋を鍛え、肺を効率よく使うことを目的に、腹式呼吸や口すぼめ呼吸、姿勢や体位の調整などを行います。これにより、息苦しさが軽減されて日常の動作がより楽に感じられるようになってくるでしょう。
心不全や心筋梗塞など心臓に関わる疾患は心臓リハビリテーションが行われます。歩行訓練や自転車エルゴメーターを使った軽度の有酸素運動を中心に、心臓に負担をかけない範囲で段階的に実施します。これによって心肺機能が回復し、再発や再入院の予防効果も期待できるでしょう。
日常生活では、急に無理をすることのないよう自分に合った活動量を保つ姿勢が大切です。体重や血圧、息切れの程度などを記録して自己管理を習慣づけできれば、病状の悪化を早期に察知しやすくなるはずです。
リハビリを行う際に知っておきたいのが医療保険と介護保険の使いわけです。
どちらを利用するかによって目的や受けられるサービスが異なるのでしっかり理解しておきましょう。
まず医療保険は、主に病気やケガの治療過程で機能回復を目指す段階に用いられ、疾患の種類ごとにリハビリ期間の上限がある点が特徴です。入院中や退院直後など体の状態が変化しやすい時期に、病院や回復期リハビリテーション病棟で集中的な訓練を行います。例えば、脳卒中後に立つ・歩くなどの基本動作を取り戻す理学療法が挙げられます。
次に介護保険ですが、主に退院後の生活を支え、機能の維持や自立した生活の継続を促すことを目的としてリハビリに使われます。期間の制限がないのが特徴で、デイケアや訪問リハビリといった介護サービスに長期的に利用することができます。
医療保険と介護保険の切り替えの目安は病状が安定し、自宅や施設での生活に戻るタイミングです。退院後は活動量が減りやすいため、介護保険を活用してリハビリを続け、これまでに身についた動作能力が落ちないように注意しましょう。
要介護認定を受けた方であれば、介護保険を利用してリハビリテーションを受けることができます。利用できるサービスは以下のとおりです。
通所リハビリテーションとは、介護老人保健施設(老健)や病院などに日帰りで通ってリハビリを受けるサービスのことをいいます。デイケアとも呼ばれ、生活機能向上に向けた機能回復訓練に力を入れており、食事や入浴、排泄などの介助も受けられます。またレクリエーションが血圧測定など看護師による健康チェックも行われます。
デイサービス(通所介護)で行われる機能訓練は、身体機能の維持・向上を目指した内容でありリハビリテーションとよく似ていますがひとつ大きく異なる点があります。それは「医師の指示のもと」で行われているかどうかです。リハビリテーションは医師の指示のもとで理学療法士や作業療法士などの専門職によって行われるものです。一方でデイサービスの機能訓練は、医師の指示を受ける必要がなく機能訓練指導員と呼ばれるスタッフによって歩行訓練や口腔体操、脳トレなどの機能訓練が実施されます。デイサービスの施設によっては機能訓練のことをリハビリと呼んでいることもありますが、デイケアで受ける本来の意味のリハビリテーションの方がより専門的だと言えます。
短時間通所リハビリテーションとは、名前のとおり短時間だけリハビリテーションを受けられるサービスです。デイケアは食事やレクリエーションの時間などがあり基本的に朝から夕方までとなりますが、短時間通所リハビリテーションは1~2時間程度の時間でリハビリだけを受けることができます。デイケアは長時間なので疲れを感じてしまうという方や、リハビリだけを受けたいという方におすすめです。
訪問リハビリテーションは、自宅でリハビリテーションを受けられるサービスです。理学療法士や作業療法士、言語聴覚士などの専門職が利用者宅を訪問し、医師の指示に基づいて寝返りや起き上がり、歩行など日常生活上で必要となる動作の訓練を行います。介護する家族からの相談を受けることや、アドバイスなども行います。
ここからは、高齢者のリハビリテーションを行う際の注意点を3つご紹介しますのでぜひ参考にしてみてください。
リハビリテーションは、本人の年齢や体力などを考慮してその人のレベルに合った計画を立てることが大切です。高齢者は運動習慣がないことも多く、リハビリテーションを行う部位以外も筋力が低下している可能性があります。日頃、運動量が少ない場合は毎日体を動かす習慣をつけて筋力や体力を維持することが重要です。ウォーキングや筋トレなど運動らしい運動はハードルが高いというのであれば、初めは家の掃除を念入りに行うなど家事で体を動かす習慣をつくるというのもよいでしょう。いきなり高い目標を掲げてしまうと、なかなか思うような結果が出ずリハビリテーションへの意欲が低下してしまうことが考えられます。最初は無理なく行えるような内容で計画を立て、回復度に合わせて少しずつ内容を変更していくとよいでしょう。
本人が自覚していない症状があることも考えられるため、リハビリテーションを行う部位以外にも注意する必要があります。リハビリの前には心機能や呼吸機能、不整脈など他の疾患がないかの検査を行いましょう。本人が早い回復を希望したからといって急速にレベルを上げてしまうと、既往症への悪影響や合併症を併発する可能性があります。ある特定の動作だけゆるやかな回復傾向にあることを本人が気づいていないこともあります。そのような状態で本人が無理をしてしまうと転倒やケガにつながる恐れがあります。一度転倒やケガをすると自信を失うこともあるため、本人の回復度合いをチェックしながら進めていくことが大切です。自覚症状の有無を気にかけながら、客観的に見た回復状態も考慮して進めていくとよいでしょう。
リハビリテーションを強要すると嫌がって拒否することもあり、リハビリテーションの時だけ動いておけばいいという考えになってしまいます。たとえ寝たきりの状態から回復したとしても、リハビリテーションの時だけ仕方なく動くといった状態であれば、運動習慣が得られず筋力低下の原因になることも考えられます。だからといって、本人のリハビリはしたくないという希望を受け入れるだけでは身体機能の維持、向上は期待できません。無理強いは禁物ですが、本人の意思を尊重しつつやる気が出るような声かけを行う、無理をしすぎないようにさりげないアドバイスを行うなど、見守る姿勢を大切にしながら本人が積極的にリハビリテーションに取り組めるような働きかけをしましょう。
リハビリテーションは、本来あるべき姿まで回復すること、そしてその人らしく生きていくことを目指して行われるもので、単なる機能回復訓練ではありません。特に高齢者においてはリハビリテーションがQOL(=生活の質)を高めることにつながり、要介護状態や寝たきり状態になることを防ぐ役割も担うことから介護する家族の負担軽減にもなります。だからといって周囲がリハビリテーションを強要してしまうとやる気を失いかねません。本人が自らの意思で前向きに取り組めるようにサポートしていくことが大切です。
フランスベッドは、日本で初めて療養ベッドのレンタルを始めたパイオニアとして40年以上にわたり介護用品・福祉用具のレンタル事業で選ばれ続けてきました。
商品やサービスに関するご質問、
ご相談にお答えしています。
商品やサービスに関するご質問、
ご相談にお答えしています。
まずはお気軽に資料請求を。
無料カタログをご送付致します。
今回発送いたしますカタログは、一部商品の仕様や価格など異なる場合がございます。ご了承ください。