車椅子のレンタルに介護保険は利用できる？
メリットや利用条件を解説　

 【メリット１】初期費用を抑えることができる

車椅子は、利用期間や身体状況にもよりますが、購入よりもレンタルする方が初期費用を大きく抑えることができます。例えば、購入後にご利用者の身体状況や住環境に変化が見られると、必要な機能や用途も変わってくる可能性があり、車椅子の買い替えを検討する必要性も出てきます。このような追加の出費を考えると、必要な期間だけ車椅子をレンタルする方が経済的な負担を軽減できます。車椅子のレンタルは、介護度に応じた介護保険の福祉用具貸与が適用されている場合、自己負担額は原則1割(所得に応じて2～3割)で利用することが可能となります。

【メリット２】定期的なメンテナンスが実施される

レンタルを利用する場合、レンタル事業者による定期的なメンテナンスサービスが実施されるのもメリットです。貸し出し前の入念な点検と返却後の確認はもちろんのこと、レンタル期間中も定期的に点検が行われ、万が一不具合が見つかった際には速やかに修理や交換といった対応が取られます。また、レンタルしている車椅子の使用状況も定期的に確認してくれるので、結果に応じてより適切な使い方の提案や車椅子の調整、さらには別の車椅子への変更など柔軟なサポートを受けられるでしょう。

【メリット３】不要になったときは返却するだけ

車椅子が不要になった場合、レンタル品であればそのままレンタル事業者に返却する手続きだけで完了します。自宅での保管場所や、いざというときの煩雑な処分方法を検討する手間が一切かかりません。本当に必要な期間だけ利用し、不要になればスムーズに引き取ってもらえる利便性の高さはレンタルを利用する大きなメリットです。

車椅子を購入した方がよいとき

【購入した方がよいとき１】車椅子を長期間使用する場合
同じ車椅子を長期間使用する場合は、レンタルするよりも購入する方が費用を抑えられることがあります。
どれくらいの期間、車椅子を使用するかを予測することは難しいですが、介護保険の利用の有無やレンタルの期間を考えて購入するかどうか検討しましょう。

【購入した方がよいとき２】車椅子を自由に扱いたい場合
レンタル品を使用する場合は、汚れや傷などがついてしまうことが気になります。購入の場合は余計な気を使うことなく、自分の好きなように扱うことができます。名前を書いたり、お気に入りのステッカーを貼ったりと、自分好みにアレンジできるのは、購入するからこそできることです。また、個人で購入する場合は、新品か中古品も選ぶことができ選択肢の幅が広がります。

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車椅子レンタルと購入の料金比較

車椅子をレンタルの場合と購入の場合の料金を比較してみましょう。まず購入する場合は初期費用が大きく、標準型で約3～10万円、電動タイプでは数10万円以上となります。いずれも介護保険の適用外となり、全額自己負担です。レンタルの場合は、介護保険を利用すると自己負担は原則1割(所得に応じて2～3割)となります。例えば、標準型車椅子の月額レンタル料が5,000円の場合、自己負担は500～1,500円程度。自走式・介助式は月額5,000～8,000円、電動車椅子は10,000円～40,000円程度が相場ですが、保険適用による自己負担額はこちらも1割(2～3割)と安い料金で使用できます。短期間の利用や身体状況の変化がある場合、購入よりレンタルのほうが経済的な選択肢となるでしょう。

【条件１】要介護2以上の認定を取得

介護保険を利用して車椅子をレンタルする場合、原則として要介護2以上の認定を受けていることが条件となります。要介護2以上の方であれば、車椅子は福祉用具貸与の対象種目となり、レンタル料金の1割(所得に応じて2～3割)の自己負担で利用が可能です。ただし、要支援や要介護1の方でも「日常生活範囲における移動の支援が特に必要と認められる」といった条件を満たし、日常的に歩行が困難であると判断されたときは、例外的に介護保険の適用対象となる場合があります。

【条件２】ケアマネジャーからのケアプランに記載

車椅子レンタルに介護保険を適用させるには、ケアマネジャーが作成するケアプランに「車椅子利用が不可欠な介護サービス」と明記されている必要があります。ケアプランとは利用者の心身の状態や家族の希望を踏まえ、必要な支援の方針や介護サービスの種類、具体的な利用方法などを定めた計画書のことです。この計画書にはご利用者の状態に基づき、車椅子をどのように活用するかが明示されます。ケアプランが作成され、利用者は初めて介護保険サービス(福祉用具貸与を含む)を利用できるようになります。

―ケアマネジャー、ケアプランについてもっと詳しく知りたい方はこちらをご覧ください―
▶　「ケアマネージャー（介護支援専門員）とは？相談できることや役割・資格について解説」

▶　「ケアプラン（介護サービス計画書）とは？種類や作成方法、文例、注意点など徹底解説」

【条件３】医師の意見書がある

日常生活の中で車椅子の利用が必要なこと示すため、医師の意見書が求められる場合もあります。特に要支援や要介護1など、比較的軽度の方が例外的に車椅子レンタルを利用する際はこの意見書が重要になります。このような場合は、医師の所見に加え、ケアマネジメントの判断等を書面等で確認して自治体が必要性を判断します。医師の意見書は、車椅子の利用が医学的に必要であることを明確に示すための根拠として扱われます。

【条件４】福祉用具貸与事業所からのレンタル

介護保険を利用して車椅子をレンタルする場合、自治体の指定を受けた福祉用具貸与事業所から借りることが必須となります。指定外の事業者からレンタルすると介護保険は適用されず、費用は全額自己負担になりますので注意してください。事業所の指定状況について不安がある場合は、自治体の介護保険窓口でも確認できます。指定事業所では、福祉用具専門相談員がご利用者の身体状況や住環境に合わせて適切な車椅子を選定し、使用方法のレクチャーや調整のサポートもしてくれます。事業所選定に迷う場合はケアマネジャーに相談するのが良いでしょう。

（１）介護用品・福祉用具販売店や介護用品レンタルショップ

車椅子のレンタルは、福祉用具を取り扱う医療用品店や介護用品・福祉用具販売店、介護用品レンタルショップなどでできます。もし、実店舗がお近くにない場合は、いつでもどこでも見られるオンラインショップを利用するのがおすすめです。
要介護認定を受け介護保険を適用してのレンタルをお考えの方は、自治体から指定を受けた福祉用具貸与事業者からレンタルする必要があります。福祉用具貸与事業者以外から車椅子をレンタルする場合は、介護保険が適用されないので注意しましょう。

（２）ショッピングセンターやテーマパーク

買い物や旅行先など、長時間歩きまわることが予想されるときには、普段杖を使っている方でも車椅子があると安心です。
ショッピングセンターやアミューズメントパークなどでは、施設内で利用できる車椅子を貸し出していることが多いです。
観光地などでも、自治体のインフォメーションセンターなどで車椅子を無料で貸し出しているところもあります。
他にも外出先で車椅子を準備しておくべきだったと気付いたときには、施設のサービスカウンターやインフォメーションカウンターなどで一度相談してみましょう。車椅子を利用する当日に申し込み手続きをするだけで、すぐに貸し出してくれるところもあります。
貸し出し条件や料金などに関しては、施設によって異なりますので、事前にインターネットで調べておくか、電話で問い合わせてみるようにしましょう。

（３）空港などの公共交通機関

公共交通機関でもレンタルサービスを提供しているところがあります。広くて移動が大変な空港では、案内カウンターや航空会社カウンターで車椅子のレンタルを行っています。航空機内の座席まで利用できる仕様の車椅子や大型車椅子、リクライニング車椅子など、様々な種類の車椅子が用意されていることもあります。旅行会社によっては、空港から旅行先でも使える車椅子のレンタルサービスを提供していることもあるため、旅行の申し込みの際に一度確認してみるとよいでしょう。
空港だけでなく、東京駅や新大阪駅などの主要駅では、駅構内を移動するための車椅子を貸し出してくれます。係員が移動先まで付き添い、使い終わったら係員が持ち帰ってくれるので、返却のために戻る必要がないのも助かります。

（４）社会福祉協議会

社会福祉協議会とは、地域の福祉をよりよくするための活動を行っている民間の福祉団体のことです。全国の自治体に設置されています。
自治体の社会福祉協議会には、通院や買い物などの外出で一時的に車椅子を利用したい人に、無料や安価に貸し出しているところがあります。申請者や借用者がその地域に住んでいること、要介護認定を受けていないことなど、 自治体によってレンタルできる条件が異なりますので、まずは地域の社会福祉協議会に問い合わせてみてください。
遠方に住む家族が会いに来るときなどで、急に車椅子が必要になることも考えられます。そんなときは、社会福祉協議会の車椅子レンタルサービスが役立つでしょう。

１．介護保険を利用する場合の車椅子レンタルの流れ

【１． 要介護認定を受ける】
介護保険を利用するには、要介護認定を受ける必要があります。まだ要介護認定を受けていない方は、自治体の窓口で申請を行いましょう。申請は、本人が行うか、または家族やケアマネジャーなどが代理で行ってください。

―要介護認定について、もっと詳しく知りたい方はこちらをご覧ください―
▶　「介護保険制度とは？仕組みやサービス内容など基礎をわかりやすく解説」

【２．ケアマネジャーと相談してケアプランを作成する】
要介護認定を受けたら、ケアマネジャーと相談してケアプランを作成します。ケアプランとは、介護を必要とする方とその家族のニーズに合わせて、利用するサービスや具体的な支援方法などを決める介護の計画書のことです。ケアプランは、介護保険サービスを利用するために欠かせないものです。

―ケアプランについて、もっと詳しく知りたい方はこちらをご覧ください―
▶　「ケアプラン（介護サービス計画書）とは？種類や作成方法、文例、注意点など徹底解説」

【３．レンタル事業者を選ぶ】
車椅子をレンタルする事業者を選びます。レンタル事業者によって、取り扱う車椅子の種類やレンタル料金などには差があり、サービスの内容も異なります。数多くのレンタル事業者からどこを選べばいいのか悩んだときは、介護の知識が豊富なケアマネジャーに相談しましょう。これまでの経験を活かして、希望に沿ったレンタル事業者を提案してくれます。知り合いから良い評判を聞いたなどでレンタル事業者に心当たりがある場合でもケアマネジャーを通すのがよいでしょう。

―ケアマネジャーついて、もっと詳しく知りたい方はこちらをご覧ください―
▶　「ケアマネージャー（介護支援専門員）とは？相談できることや役割・資格について解説」

【４． 福祉用具専門相談員からアドバイスをもらう】
介護用品・福祉用具のレンタルを行っている事業所には、福祉用具専門の資格を持った福祉用具専門相談員が配置されています。専門知識が豊富な相談員が利用者の住環境や身体状況を確認し、要望に沿った車椅子を提案してくれます。

【５． レンタルする車椅子を決定して契約する】
レンタルしたい車椅子が決まったら、ケアマネジャーに連絡します。レンタル事業所から、利用したい車椅子の確認、契約内容や料金について説明してもらい契約を行います。

【６． レンタルが開始される】
指定された日時に車椅子が届けられレンタルを開始します。このときに、設置や組み立て、使用上の注意や取り扱い説明を受けます。

【７．定期モニタリングが行われる】
レンタルが開始されてからも、定期的なモニタリングが行われます。車椅子の点検や利用状況を確認し、必要に応じて変更の提案も行われます。

２．介護保険を利用しない場合の車椅子レンタルの流れ

【１．レンタル先を選ぶ】
車椅子のレンタル先を選びます。介護保険を利用せずにレンタル事業者から車椅子をレンタルする場合は全額自己負担となります。ケガで短期間だけ車椅子が必要なとき、外出先などで一時的に利用したいときは、先ほどご紹介した施設で貸し出されている車椅子を使用するか、社会福祉協議会でレンタルすることを検討してもよいでしょう。

【２． 福祉用具専門相談員に相談する】
福祉用具貸与を行うレンタル事業者から車椅子を借りるときは、介護保険を利用する場合と同様に、福祉用具専門相談員が相談に乗ってくれます。利用シーンや身体状況に合わせて、利用者に最適な車椅子を提案してくれます。

【３． レンタルする車椅子を決定して契約する】
レンタル事業者を利用する場合は、レンタルする車椅子を決めて契約します。外出先での一時利用の場合は、必要な手続きを行いましょう。

【４．レンタルが開始される】
指定された日時にレンタル事業者から車椅子が届けられ、レンタル開始となります。社会福祉協議会からレンタルする場合は、借主が車椅子を取りに行く必要がありますので覚えておきましょう。

＊アフターサービスについて
事業者からレンタルした車椅子を使用中に、万が一不具合が見つかった場合は、利用者の過失による故障や破損でない限り、無償で修理・交換をしてもらうことができます。その他から借りたものに関しては、故障した場合に修繕費を請求される可能性もありますので、念のため事前に確認しておきましょう。

（１）自走式車椅子

自走式車椅子は、タイヤの外側についているハンドリムを使い、手でこいで動かすタイプの車椅子です。足を乗せる部分（レッグサポート）を取り外しできるタイプもあり、足でこいで進むこともできます。介助者が後ろから押すことも可能です。超軽量タイプや小回りしやすいコンパクトタイプ、自動ブレーキ機能が付いているものなど、種類やデザインも豊富です。

（２）介助式車椅子

介助式車椅子は、介助者が後ろから押して動かすタイプの車椅子です。自走式と違い、自分で操作して動かすことができないため、必ず介助者が後ろから押す必要があります。自走式車椅子に比べて後輪タイヤが小さく、軽量でコンパクトなので持ち運びにも便利です。

（３）ティルト・リクライニング車椅子

ティルト・リクライニング車椅子は、座面と背もたれが連動して傾きを調整できるティルト機能、背もたれを倒して角度を調整できるリクライニング機能がついた車椅子のことをいいます。お尻にかかる体圧を分散させることができるので、床ずれの予防につながります。自分で姿勢を変えられない方におすすめです。

（４）電動車椅子

電動車椅子は、バッテリーが搭載され、電動モーターによって動く車椅子です。手元のレバーやボタンを操作して動かすことができ、坂道も簡単に進めます。他タイプの車椅子に比べてかなり重量があるため、持ち運びは難しいでしょう。

【Ｑ１】要介護認定を申請していなくてもレンタルできますか？

Ａ
要介護認定を申請していなくても車椅子をレンタルすることは可能です。しかし、レンタル料金は全額自己負担となります。介護保険を利用してレンタルしたい場合は、お住まいの自治体の窓口で要介護認定の申請を行いましょう。要介護認定を受けた場合は、申請した日から介護保険給付の対象となります。そのため、申請時からレンタルしていた場合は、申請日までさかのぼって給付を受けることができます。

【Ｑ２】今すぐにレンタルできますか？

Ａ
フランスベッドの場合は、お申し込みから最短翌日のお届けとなります。ただし、在庫状況や営業所によって異なりますので、納期をお約束できるわけではありません。お急ぎの場合は、一度ご相談ください。

【Ｑ３】車椅子のお試し利用はできますか？

Ａ
フランスベッドでは、無料お試しサービスを実施しています。利用される方のご自宅まで商品をお持ちして、実際に試していただくことができます。無料お試しサービスの対象となる商品は限られていますが、レンタル前のお悩みを解決するのに役立ちます。対象商品以外でも実物を見てみたいなどのご要望があれば、福祉用具専門相談員にご相談ください。

【Ｑ４】他の人が使用した車椅子だと汚れが付いていたりしませんか？

Ａ
レンタル品は、返却された後にきちんと洗浄・消毒されているため、汚れがついたまま次の方に貸し出されることはありません。フランスベッドでは、利用者が安心してレンタルできるよう、独自のこだわりを持ってメンテナンスを行っています。レンタル品の消毒工程は、一般社団法人シルバーサービス振興会によって定められた厳しい基準を満たしており、福祉用具の消毒工程管理認定を取得していますので、安心してお使いいただけます。

―フランスベッドのレンタルについて、もっと詳しく知りたい方はこちらをご覧ください―
▶　「フランスベッドのレンタルが選ばれる理由」

【Ｑ５】レンタル中に車椅子の点検はしてもらえますか？

Ａ
車椅子などの介護用品・福祉用具は、定期的なメンテナンスが必要ですのでレンタル中も点検を行います。福祉用具専門相談員が利用者宅を訪問して、福祉用具の点検や利用状況を確認し、万が一不具合があれば修理や交換をいたします。利用者の状況に変化があった場合は、調整や取り換えのご提案も行います。利用者の身体状況に合ったものを使用することが大切ですので、使用中に違和感があるなど気になることがあれば遠慮なくご相談ください。

【Ｑ６】レンタル中に車椅子が故障したらどうなりますか？

Ａ
タイヤがパンクしたなどの故障や破損があれば、すぐにご連絡ください。契約に反した使用方法が原因でない限り、無償で修理・交換が可能です。不慮の事故であれば、保険に加入しているため保険処理の対応をいたします。故意に破壊したなど、利用者の過失による故障・破損に関しては、修理・交換にかかる費用を支払う必要があります。

【Ｑ７】数日や数週間の短期レンタルは可能ですか？

Ａ
業者にもよりますが数日や数週間という短い期間のレンタルも可能です。しかし多くの場合レンタル料金は1ヶ月単位となり、1日だけのレンタルでも、1ヶ月分の料金が発生する場合がほとんどです。フランスベッドではレンタル開始月のレンタル料は、契約日がその月の15日以前であれば1ヶ月分全額、その月の16日以降であれば1ヶ月分の半額のお支払いとなります。レンタル終了月のレンタル料は解約日がその月の15日以前であれば1ヶ月分の半額、解約日がその月の16日以降であれば全額お支払いとなっています。契約日と解約日が同じ月内の場合は１ヶ月分全額のお支払いとなります。詳しくはこちらでご確認ください

【Ｑ８】介護以外の用途でもレンタルできますか？

Ａ
旅行先での移動や、突然のケガなどで車椅子が必要になったときは、介護以外の用途でレンタルすることも可能です。ただし、介護保険は利用できませんので、レンタル料金は全額自己負担となります。

【Ｑ９】入院中に病院内で使いたいのですがレンタルできますか？

Ａ
医療機関に入院している方や介護施設に入所している方は、介護保険を利用して車椅子をレンタルすることはできません。もちろん介護保険を利用せず、全額自己負担でレンタルすることは可能です。

【Ｑ１０】車椅子を2台レンタルすることは可能ですか？

Ａ
室内用と外出用など、在宅介護をする上で必要であると認められ、ケアマネジャーが作成するケアプランに組み込まれていれば、車椅子を複数台レンタルすることは可能です。

【Ｑ１１】レンタルした車椅子をそのまま買い取ることはできますか？

Ａ
フランスベッドで貸し出している車椅子に関しては、そのまま販売することはできません。購入をご希望される場合は、レンタル品を返却していただいた後に新品の商品を購入していただく必要があります。まずは一度ご相談ください。

車椅子のレンタルをお考えの場合は、フランスベッドの介護用品・福祉用具のレンタルがおすすめです。

フランスベッドは1983年に日本で初めて療養ベッドの在宅向けレンタルを始めた、介護用品・福祉用具レンタルのパイオニアです。全国の営業所や代理店には、福祉用具専門の資格を持つプランナーが在籍し、利用者のご要望に合わせた最適な製品をご提案いたします。急なご依頼にも迅速に対応し、レンタル商品のお申し込みから最短翌日にお届けいたします。それぞれの地域に合わせたきめ細かなサービスを提供し、利用者がより快適な生活を送れるようにサポートいたします。

フランスベッド の全事業所で、良質なサービスの証である「シルバーマーク（福祉用具貸与サービス）」を取得しているため、介護用品・福祉用具を安心してご利用いただけます。また、全サービスセンターで「消毒工程管理認定」を取得していますので、きちんと洗浄・消毒されたレンタル品を安心・安全な状態でお届けいたします。
車椅子以外にも、様々な福祉用具・介護用品を取り揃えておりますので、介護に必要なものがあれば、お気軽にご相談ください。

―フランスベッドのレンタルについて、もっと詳しく知りたい方はこちらをご覧ください―
▶　「フランスベッドの介護用品・福祉用具のレンタル」

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