介護保険が適応される要介護認定の度合い (介護ベッドのレンタルの場合) |
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要支援1 | 介護保険を利用できない |
要支援2 | |
要介護1 | |
要介護2 | 介護保険を利用できる |
要介護3 | |
要介護4 | |
要介護5 |
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- 介護用品・福祉用具のレンタル(介護保険利用・自費)
- 介護ベッドのレンタルと購入はどちらがお得になる?介護保険利用・自費レンタルの場合についてそれぞれ解説
介護ベッドの
レンタルと購入は
どちらがお得になる?
介護保険利用・自費レンタルの場合についてそれぞれ解説
介護ベッドをレンタルまたは購入のどちらにした方がいいか
検討している方へレンタル・購入した場合のそれぞれの
メリットやデメリット、費用や手続きの流れなどをご紹介します。
比較検討の参考にしてください。
合同会社小森塾 代表
小森 敏雄
- ●フリーランス介護講師
- ●資格取得講座 運営兼校長
- ●介護福祉士 准看護師
- ●認知症ケア専門士
介護ベッドのレンタルに介護保険を利用するには?
介護ベッドのレンタルに
介護保険を利用するには
どうすればいいのでしょうか?
介護保険とは
介護を必要とする方が介護サービスを受ける際や介護に必要なものを揃える際に必要な費用を給付しサポートしてくれる保険制度。
介護保険の被保険者とは
介護保険の被保険者は、
- ●第1号被保険者(65歳以上の方)
- ●第2号被保険者(40歳から64歳の医療保険加入者)に分類されます。
介護保険の加入者は、両者とも介護保険料の支払い義務がありますが、原則として第1号被保険者のみが、原因を問わずに介護サービスを受けることができます。第2号被保険者でも、特定疾病と呼ばれる16種類の疾病が原因で要介護(要支援)認定を受けた方に限って受給対象となり介護サービスを受けることができます。
特定疾病とは
- がん(末期)
- 関節リウマチ
- 筋萎縮性側索硬化症
- 後縦靭帯骨化症
- 骨折を伴う骨粗鬆症
- 初老期における認知症
- 進行性核上性麻痺、
大脳皮質基底核変性症
およびパーキンソン病 - 脊髄小脳変性症
- 脊柱管狭窄症
- 早老症
- 多系統萎縮症
- 糖尿病性神経障害、
糖尿病性腎症および
糖尿病性網膜症 - 脳血管疾患
- 閉塞性動脈硬化症
- 慢性閉塞性肺疾患
- 両側の膝関節または
股関節に著しい変形を伴う
変形性関節症
介護保険が利用できる条件
介護保険を活用し、介護ベッド等の福祉用具をレンタルする場合は、利用できる条件が細かく規定されています。介護ベッドの場合は、レンタルは保険利用できますが、購入は対象外となっています。介護ベッドをレンタルすると、原則としてレンタル料の1割(所得に応じて2~3割)を自己負担します。介護ベッドのレンタルにおいて、介護保険のサービスは全員に当てはまるわけでなく、適用条件が定められています。
65歳以上の方(第1号被保険者) | 40歳から64歳の方(第2号被保険者) | |
---|---|---|
対象者 | 65歳以上の方 | 40歳以上65歳未満の健保組合、全国健康保険協会、市町村国保などの医療保険加入者(40歳になれば自動的に資格を取得し、65歳になるときに自動的に第1号被保険者に切り替わります。) |
受給要件 |
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保険料の 徴収方法 |
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介護ベッドのレンタルに
介護保険が適用される条件
介護ベッドのレンタルに
介護保険が適用されるには
どのような条件があるのでしょうか?
介護ベッドレンタルに介護保険が適用される条件
-
1
介護保険が適用されるのは購入ではなくレンタル(福祉用具貸与)に限られます。
-
2
要介護認定を受ける必要があります。
介護保険が適用されるためには、要介護認定を受ける必要があります。
要介護認定とは、要介護状態や要支援状態にあるかどうか、その中でどの程度かの判定を行うことです。要介護の度合いは、自立(非該当)、要支援1~2、要介護1~5の8区分に分類されています。要支援よりも要介護の方が介護の必要性が高く、数字が大きいほどに重度であることを示しています。介護保険で介護ベッドのレンタルができる条件としては要介護2~5認定者のみ対象となるのが原則です。
例外として、要支援1~2と要介護1の認定を受けた場合でも、医師の判断を受け自治体が認定した場合には、「例外給付」という制度があり、介護保険でレンタルが可能になります。ただし、自治体への届出が必要になるため、まずは担当のケアマネジャーに相談しましょう。
要支援と要介護の違い
-
入浴は
一人で可能 -
浴槽掃除は
支援が必要
-
入浴介助が
必要
介護保険の支給額
介護保険の支給額は、所得や年金収入の
合計金額などによって決まります。
給付金の支給限度額は、所得や年金収入の合計金額、要介護度別に定められていて、要介護度が高くなるにつれ支給限度額も高くなります。
介護予防サービスや介護サービスを利用する際には介護保険が適用され、介護保険の自己負担割合は、原則1割負担となりますが、対象者の所得に応じて2割もしくは3割負担となることがあります。第2号被保険者(40歳以上65歳未満)の場合は、すべて1割負担です。また、市区町村民税が非課税者および生活保護受給者は合計額に関係なく、常に1割負担の扱いとなります。
画像引用:厚生労働省 「利用者負担割合の見直しに係る周知用リーフレット」
※平成30年6月8日「介護保険最新情報」より
介護度 | 支給限度額 |
---|---|
要支援1 | 50,320円 |
要支援2 | 105,310円 |
要介護1 | 167,650円 |
要介護2 | 197,050円 |
要介護3 | 270,480円 |
要介護4 | 309,380円 |
要介護5 | 362,170円 |
介護ベッドの
レンタルと購入は
どっちがおすすめ?
高齢になるにしたがって、
立ち上がりや座る動作を安全に行うことや、
転倒の防止という観点で、
椅子やベッドを用いる
ライフスタイルにした方が、
安全で健康的な生活が送れると
言われています。
ましてや要支援や要介護認定を
受けている場合には、
介護ベッドを活用することで、
本人にとっての
生活のしやすさに繋がったり、
介護者の負担は大幅に軽減します。
では、介護ベッドはレンタルと購入
どちらが良いのでしょうか?
介護ベッドをレンタルした場合、
購入した場合の
メリットとデメリットをよく考えたうえで、
どちらを選ぶかを判断しましょう。
介護ベッドをレンタルするメリット
介護ベッドをレンタルする場合の
メリットは3つあります。
ベッドの機種や付属品を変えることが
できる
その時点での介護対象者の状況に合わせてベッドの機種や付属品を変えることができます。
例えば、認定された要介護度がベッドのレンタル期間中に進行してしまった時でも、レンタルであればその時々の状況に合ったタイプのベッドに交換することができます。
他にも、最初は背上げ機能のみのベッドをレンタルしていて、途中で要介護度が上がったため、高さ調節機能付きのベッドが必要になった時などでも変更することが可能です。
安価で介護ベッドを利用できる
費用面で考えたときに介護ベッドを安価で利用できる点もメリットです。購入の場合は数万~数十万円以上かかるような高価なベッドでも、介護保険を適用してレンタルすれば、原則として1割(所得に応じて2~3割)の自己負担額で介護ベッドを利用することが可能です。コスト面のメリットはレンタルの魅力の1つです。
処分の手間や費用がかからない
レンタルの場合は介護ベッドの使用が終わったら事業者へ返却するだけなので、処分等の手間やお金がかからないこともメリットです。メンテナンスやきめ細やかなアフターサービスはレンタルでもありますので、不具合が生じてもきちんとサポートは受けることができます。
デメリットとして他の人が過去に使っていたレンタル品を使うことに抵抗を感じる方や、ベッドの色がインテリアに合わない、規約どおりに丁寧に扱う必要がある、ケアマネジャーを通じてレンタルの申し込みをしても介護保険で実際にレンタルするまでに時間がかかるなどが挙げられます。
介護ベッドを購入するメリット
介護ベッドを購入するメリットは
どのようなものがあるでしょうか。
自分の所有物となる
介護ベッドを購入すると、自分の所有物になるため、傷や汚れなどを気にすることなく好きなように使えることです。他の人が一度使ったものを受け入れられない人や、レンタルの介護ベッドはできれば避けたいと感じている人には購入がおすすめです。
自由に選べる
介護保険サービスで決められた介護ベッドは種類や色・素材の選択肢が少ないと感じるかもしれません。購入の場合、選択の幅が一気に広がります。多種多様な機能、部屋のインテリアにあわせたデザインなど好みに合わせて機種や色などを自由に選ぶことができます。
デメリットとしてはそもそも介護保険レンタルは原則として、要介護2以上の認定者しか利用することができません。ですから介護認定が要支援1~要介護2の場合は、購入を考える必要が出てきます(例外給付が該当しない場合)。また介護ベッドを購入する場合は選択肢が多くなる反面、購入にはまとまったお金がいるうえ、一度購入すると簡単に買い替えがしにくく身体の状態に合わせて交換や返品もできません。使用後の処分にも費用や手間がかかるのもデメリットです。
介護ベッドのレンタルと
購入の費用比較
費用についても介護ベッドを
レンタルにするか購入するかの
大切なポイントとなります。
実際にレンタルする場合と
購入する場合とでは、
必要となる費用に大きな違いが出てきます。
毎月払う費用と長期で
かかる費用を比較して、
どちらが向いているか
よく検討してから選ぶようにしましょう。
レンタルの場合
要介護2~5の
介護認定を受けた場合
介護保険が適用され介護ベッドのレンタルができます。
一般的な高齢者なら原則として1割の自己負担割合となります。
年金や所得の合計額に応じて、自己負担の割合が2割や3割の場合もあります。自身の自己負担割合を必ず確認して、予算を超えないように注意しましょう。
レンタル業者や介護ベッドの種類により設定されたレンタル費用が変わりますので、あらかじめ十分検討してベッドの機種や業者を選定してください。目安としては厚生労働省「福祉用具の全国平均貸与価格及び貸与価格の上限一覧」を参考にすると自己負担1割なら、月額600~3,000円程度でレンタルが可能です。
介護ベッドのレンタル費用が
月額10,000円の場合
1割の自己負担
||
1,000円+マットレスやサイドレールなどの付属品のレンタル代
要支援1~2・要介護1認定者や、一時的なケガの場合
自費での一般レンタルの利用がおすすめです。病状や症状に合わせてベッドの変更など柔軟に対応してくれます。契約は月単位なので、不要になれば簡単に返却できます。レンタル料金は機種により違い、月額8,000~13,000円程度を全額自己負担することになります。
購入の場合
介護ベッドを購入する際は、
介護保険の対象外ですので
全額が実費負担となります。
どのタイプの介護ベッドを選ぶかによって、かかる費用に差があります。一般的な介護ベッドは約8万円程度となっていますが、高機能ベッドになると数十万円という機種まであります。月額レンタル費用が600円だとすると5年間で計36,000円、月額1,200円で計72,000円、月額3,000円なら計180,000円となります。
約5年間使用するとして計算した場合は、月額1,200円までなら購入よりもレンタルの方が安くなります。
レンタルの場合
月額 | 600円 | ― | 5年間 | 36,000円 |
月額 | 1,200円 | ― | 5年間 | 72,000円 |
月額 | 3,000円 | ― | 5年間 | 180,000円 |
購入の場合
80,000円~数10万円 |
約5年間の使用するとして
計算した場合は、
月額が1,200円までなら
購入よりも
レンタルの方が
安くなります。
介護ベッドを選ぶ際の
ポイント
介護ベッドを選ぶ際は、
レンタルにしても購入にしても、
安易に選ぶのではなく
用途やニーズを考慮して
十分に比較検討したうえで
決めるようにしましょう。
介護ベッドを選ぶ時に
注意すべき
4つのポイントを
まとめましたので参考にしてください。
1. ベッドのサイズ
利用される方の身長や体格、
部屋の広さに適したベッドサイズを
選びましょう。
-
1
利用者にとって使いやすいサイズ(長さ・幅・高さ)を見極める。
-
2
介護者にとって適切な大きさか、部屋の間取りで問題がないかなどの視点からも検討が必要。
-
3
ベッドの種類により、5〜10cm以上壁から離して設置する場合がありますので、
スペースの余地も考慮しましょう。
スーパー
ショート
セミワイド
-
スーパーショートサイズ
-
ショートサイズ
-
レギュラーサイズ
-
ロングサイズ
2. ベッドの機能
背上げ機能/脚上げ機能
自力での起き上がりが難しい状態なら、背上げ(リクライニング)機能付きの介護ベッドが最適です。
リモコン操作で上体が起こせる便利な機能ですが、最近では自分のお気に入りの角度を記憶させるメモリー機能を備えているベッドもあります。単に上体を起こすだけでなく、食事・読書・テレビ視聴などの用途に合わせ、リモコン1つで角度を自動調整してくれます。また、脚上げ機能があると、足の血流不良やむくみを予防できるでしょう。
高さ調節機能
ベッドの高低を簡単に調節できて、利用者と介護者ともに役立つ機能です。
利用者の場合は、日常的に座る・立つ・車椅子へ移乗する際などに楽な姿勢で安心して動けます。一方、介護者にとっては、利用者がベッドから立ち上がる・車椅子へ移乗する・着替えをする時などに、立って作業しやすい高さまでベッド面を調節して介助ができるので、腰への負担が少なくなります。
3. ベッドの安全性
安全性の高い介護ベッドを
選ぶことも大切です。
最新の「在宅用電動介護ベッド」の
JIS規格に適合していることは、
安全性の高さの基準となります。
介護ベッド自体の強度やかたちは、
JIS規格により細かく定められていますので、
JIS規格が表示されている
介護ベッドを検討しましょう。
しかし、実際に起こっている
介護ベッドの事故をみると
誤った使用による事故が
少なくないことがわかっています。
使用の際に介護される方(被介護者)、
介護する方(介護者)の両方が
正しい使用を心がけることも
介護ベッドの安全性に重要です。
4. その他のポイント
他にも、注意した方がよい
ポイントがあります。
マットレス
マットレスの硬さや寝心地が利用者に合っているかどうか確認しましょう。いくら機能的な介護ベッドでも、眠っている間に腰や肩に負荷を感じて充分な睡眠が取れていないと利用者の身体に合っていない可能性があります。
スイッチの操作性
手元スイッチやリモコンが操作しやすいかどうかもチェックしましょう。多機能でも、スイッチやリモコンが操作しづらい、届きづらいということでは、適切に使われません。ベッド周りの環境の整備もとても重要です。
安全サポート器具
サイドレール、介助バーなどの安全サポート器具が設置してあるか、必要に応じて後付けできるかなどを確かめておきましょう。
介護ベッド
レンタルの流れ
介護ベッドをレンタルする場合、
どのような流れで、どのように手続きを
進めていくのでしょうか?
介護保険を利用して
介護ベッドをレンタルする際に
必要とされる手続きについて、
順を追って解説します。
-
1
ケアマネジャーに相談し、ケアプラン作成
介護ベッドや付属品のレンタルサービスを利用したい時、介護者はまずケアマネジャー(介護支援専門員)に相談しましょう。担当のケアマネジャーがいない場合は、最寄りの地域包括支援センターに連絡しましょう。
介護保険を利用して介護ベッドのレンタルを行うには、ケアプランと呼ばれる介護計画書をケアマネジャーに作成してもらう必要があります。
ケアマネジャーは、利用者やその家族から現状の要望を聞き取り、介護ベッドの必要性などを含め、可能な範囲で利用できる介護サービスを提案してくれます。
-
2
福祉用具専門相談員からの提案により、
介護ベッドの選定介護ベッドをレンタルすることが決まれば、ケアマネジャーから専門業者を紹介してもらうか、利用者やそのご家族の意向で、福祉用具貸与事業者を選定します。
事業者が決まれば、福祉用具専門相談員が利用者宅を訪問して、用具の選定や提案をしてくれます。訪問の際には、利用者の現状やどのような目的で介護ベッドを使いたいのかを相談員へ詳しく伝えてください。もし不明点があれば、この段階で相談員に確認しておくといいでしょう。
-
3
希望の介護ベッドを申し込み / 契約および納品
レンタルする介護ベッドが決まれば、利用者から福祉用具専門相談員に申し込みの連絡ををしましょう。相談員は契約内容やレンタル料金/支払い方法などについて説明をしたうえで、契約書を作成します。また、介護ベッドの配送/設置日時や場所を相談して決定していきます。
指定された日時に事業者から介護ベッドが納品され、付属品も含めて設置や組み立てが行われます。それと併せて、取り扱いの仕方や使用上の注意点について説明を受けます。
-
4
納品後から、月々のレンタル料を支払い開始
納品後から本格的にレンタルサービスが始まります。契約に従って、規定の方法でレンタルの月額料を事業者へ支払います。介護ベッドのレンタルは1ヶ月単位で利用できます。
レンタル開始後は、福祉用具専門相談員によって定期的にアフターサービスやメンテナンスを受けられます。
レンタルした介護ベッドが利用者の現状に合っているか、正しく使っているかをモニタリングしてくれるので安心です。また、状態の変化などによって途中で希望があればベッドの機種や付属品の変更もできます。
フランスベッドのレンタルが
おすすめな理由
40万人以上の利用実績がある
フランスベッドは、
専門資格を有するプランナー、
最短のお届け、
管理認定マークによる
安心の消毒工程など、
信頼に値する会社として
長年選ばれてきました。
介護用品・福祉用具レンタルの専門家として
ぜひお気軽にご相談ください。
フランスベッドの
介護用品・福祉用具のレンタルサービス
介護保険を利用したレンタル
(福祉用具貸与)
介護保険の認定を受けている方が対象で、要介護度に応じて支給限度額が決まっていて、負担額も変わります。
介護保険を利用しないレンタル
(自費レンタル)
介護保険対象外だと全額自己負担になるのが一般的です。フランスベッドでは、月額一定料金で介護用品・福祉用具を自費レンタルできます。特に、介護保険が未認定の場合やケガなどで一時的に利用したい場合に大変おすすめです。
受付時間 | 午前9時〜午後5時45分 |
定休日 | 日曜・祝祭日、夏季休暇、 年末年始休暇(12/31〜1/3) |
固定電話からは、最寄りの営業所へつながります。 |
フランスベッドの
介護用品・福祉用具
レンタルサービス
フランスベッドがおすすめする
介護ベッド
立ち上がりまでサポート。
マルチポジションベッド
レンタル | 利用者負担1割 | 1,814円(税込) |
利用者負担2割 | 3,628円(税込) | |
月額一般レンタル料 | 18,140円(税込) | |
購入 |
990,000円(税込) 本体価格900,000円 |
|
※キャスター脚 |
レンタル | 利用者負担1割 | 1,650円(非課税) |
利用者負担2割 | 3,300円(非課税) | |
月額一般レンタル料 | 16,500円(非課税) | |
※固定脚の場合となります |
レンタル | 利用者負担1割 | 1,466円(税込) |
利用者負担2割 | 2,932円(税込) | |
月額一般レンタル料 | 14,660円(税込) | |
購入 | オープン価格 | |
※4モーター・固定脚の場合となります |
この1台でマルチフィット
レンタル | 利用者負担1割 | 1,300円(非課税) |
利用者負担2割 | 2,600円(非課税) | |
月額一般レンタル料 | 13,000円(非課税) | |
購入 | オープン価格 | |
※8ボタン・固定脚の場合となります |
合同会社小森塾 代表
小森 敏雄
- ●フリーランス介護講師
- ●資格取得講座 運営兼校長
- ●介護福祉士 准看護師
- ●認知症ケア専門士
レンタルや商品について、
お気軽にお問い合わせください
商品の展示場所につきましても、下記お電話番号、メールにてお問合せください。
お電話での
お問い合わせ
フリーコール 0120-083-413
受付時間:午前9時~午後5時45分
※日曜・祝祭日、夏期休暇、年末年始を除く
固定電話からのお電話は、おかけいただいた場所の最寄りの営業所へつながります。
携帯電話からのお電話は、代表窓口へつながります。
尚、一部地域では音声ガイダンスが流れます。ガイダンスに従ってお住まいの都道府県・市区町村をお話下さい。
携帯電話から最寄りの営業所におかけになりたい方はこちら
レンタル(福祉用具貸与)の場合のみ適用となるので自費で購入した場合は全額自己負担となります。