フランスベッドの

床ずれ防止用具レンタル・購入(介護保険・自費)

利用者の状態にあわせた
床ずれ防止用具の
種類を選びましょう

床ずれ防止用具とは、体圧を分散することで床ずれを予防する福祉用具です。
静止型マットレスやエアマットレスなど様々な種類があり、素材や機能もそれぞれ異なります。
条件を満たせば介護保険を使用してレンタルも可能です。

床ずれ防止用具の種類一覧・料金

ご利用者さまの身体状況にあわせて選びましょう。

静止型マットレス

MPT-75B

伸縮性に優れ、体の凹凸にフィットする優れた体圧分散性。カバーは菌を抑制する制菌撥水、透湿防水加工を施しました。

参考価格介護保険利用時負担額

利用者負担額1割
500円~/月(税込)
利用者負担額2割
1,000円~/月(税込)
レンタル料金
5,000円~/月(税込)
購入料金
115,500円~(税込)

介護保険レンタルなど
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エアマットレス(ポンプ外付け)

マルチフィットAir
マット シリーズ

簡単操作で多彩な機能を持ち合わせたエアーマットレス。エアセル/インナークッションで停電時も安心。
この一台で3サイズ(ショート・レギュラー・ロング)に対応。

参考価格介護保険利用時負担額

利用者負担額1割
790円/月(税込)
利用者負担額2割
1,580円/月(税込)
レンタル料金
7,900円/月(税込)
購入料金
250,580円~(税込)

介護保険レンタルなど
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エアマットレス(ポンプ内蔵)

スコープ ライト

介護者様の負担軽減を目的に開発した全自動運転の床ずれ防止エアマットレス。

参考価格介護保険利用時負担額

利用者負担額1割
900円/月(税込)
利用者負担額2割
1,800円/月(税込)
レンタル料金
9,000円/月(税込)
購入料金
224,000円(税込)

介護保険レンタルなど
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床ずれ防止用具選びのポイント

床ずれ防止用具の種類

静止型マットレス

床ずれの危険があるものの自分で身体の向きを変えられる人に適しているマットレス。
ウレタンフォームやゲルなどのやわらかな素材で、体を包み込むようにフィットします。
マットレスと肌が触れる面積を広くとることで圧迫を少なくし、体圧を分散します。寝返りがしやすく、通気性のよいものを選ぶとよいでしょう。

エアマットレス

床ずれが発生し、自分で身体の向きを変えられない人に適しているマットレス。
マットレス内部のエアセルとよばれる筒に空気を送り込み、膨らんだり縮んだりすることで、体圧がかかる部分を変えることができます。静止型マットレスよりも体圧分散性が高く、寝たきりの人の床ずれ予防に適しています。体重により空気圧を調整できるもの、自動的に体位変換の切り替えができるものなどがあり、介助者の負担軽減につながります。

床ずれの発生しやすい体の部位

床ずれは、骨の出ているところ(骨突出部位)におこりやすくなります。仰向けに寝ている状態だと、特におしりの中央、腰と肛門の間の骨の一番出ている部分である「仙骨部」は床ずれ発生の 危険がもっとも高い部位で、そのほか肩甲骨、かかと、後頭部などにも発生しやすいです。横向きに寝ている状態だと、太ももの付け根の外側にある大転子や膝、くるぶし、骨盤の左右に張り出 している腸骨にできやすく、耳や肩、肘などにもできます。

特に床ずれの発生しやすい部位

肌が触れる面積を広くして、上記のような骨の突き出た部分にかかる圧力を分散させるマットレスが床ずれ予防には効果的です。こうした福祉用具を活用して、床ずれを予防しましょう。

床ずれ防止用具を
レンタルするメリット



メリット1

身体状況や住環境の変化に応じて対応できる

ご利用者の身体状況の変化や住環境の変化があると、それに合わせて床ずれ防止用具も替える必要が出てきます。購入の場合買い替えが大変ですが、レンタルならその時に合わせた床ずれ防止用具を利用できます。

メリット2

定期的なメンテナンスが実施された床ずれ防止用具を利用できる

貸し出し前や返却後はもちろん、レンタル中にも定期的に点検が行われ、不具合が見つかれば修理や交換などの対応をしてくれるため、安心です。

メリット3

必要な物を必要な期間だけ利用できる

必要な期間だけ使用し、不要になったら引き取ってもらえるため、手軽に利用できます。

介護保険を利用した
床ずれ防止用具のレンタル



介護保険を利用した床ずれ防止用具のレンタルは、原則として要介護2以上と認定された方が対象となります。ただし、日常的に寝返りが難しいなど一定の条件を満たしていれば、要支援1~2と要介護1の認定を受けた場合でも、「例外給付」という制度があり、介護保険でレンタルが可能になります。上記の条件に当てはまっているかどうかを主治医の所見に基づき、ケアマネジャーまたは地域包括センター職員が判断します。介護保険が適用されると、費用の1割(所得に応じて2〜3割)の自己負担額でサービスを利用することができます。

フランスベッドの介護用品・福祉用具のレンタルは
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