個人向け
CPAPの所有について

在宅介護・医療のフランスベッド HOME フランスベッドの在宅医療在宅呼吸関連機器在宅持続陽圧呼吸療法装置(CPAP) 個人向け所有について

CPAP(持続陽圧呼吸療法装置)は高度管理医療機器のため、

機器メーカーや機器供給業者は医師の承諾なく個人へ販売することはできません。
CPAPは医薬品と同様に医師の診断により処方された場合に使用が認められます。
したがって、本サービスの利用には、必ず医師の指示の下で行いますので、予めご了承ください。

個人所有を
検討されるケース

医療機関で睡眠検査を行なったが、
検査結果がCPAP療法の
保険適用基準を満たさない方
マウスピース等CPAP以外の
治療を試したが、
あまり効果が得られない方
海外赴任等により
月々の通院、受診が困難な方
2台目を所有したい方
（１台目は保険適用で使用しているが
出張や外出用として）

CPAP個人所有を
検討される方へ

CPAPの個人所有で、医師の診察が全く必要なくなるという事ではなく、主治医の処方下にて自己管理をして頂くという事になります。
そのため、個人所有の場合であっても、医師の指示に従い定期的な受診は行っていただきますようお願いいたします。

CPAP保険診療と
個人所有について

保険診療について

日本国内では、多くの患者様は保険診療の下でCPAP療法を行っています。保険診療の場合は、適応基準があり、これを満たさないと保険適用となりません。主な基準としては、1時間あたり無呼吸・低呼吸の回数で診断され、睡眠時無呼吸症候群と診断された場合であっても数値が低い方は適用となりません。また、CPAP治療は保険適用された場合、医療機関から患者様にCPAP装置を貸与（レンタル）する事となりますが、必ず毎月1回の外来受診が必要となります。費用は医療機関により多少異なり、3割負担の方で、自己負担額は毎月5,000円前後です。（2024年3月現在）

個人所有について

睡眠中の無呼吸低呼吸指数が保険適用基準以下の場合や保険適用であっても毎月1回の外来受診が困難な場合は、保険適用となりません。その場合、医師の診察でCPAP療法が適切と判断される場合に限り、個人所有（購入）という形でCPAP療法を行うことができます。ただし、患者様本人がCPAP装置を保険適用外で自費購入することとなりますので、ある程度の費用がかかります。また、消耗品やオプション品（マスク・ホース・加湿器など）の費用や機器の故障の場合にも費用が発生します。