マイホームを購入した頃には想像もしていなかったことが、年月を重ねることで発生するもの。デザインを重視して設置した玄関の階段や各所の段差などは、高齢者が暮らしていくうえでは不便です。そんな状況を改善するために介護リフォームを考えている方もいるのではないでしょうか。そこで、ここでは介護リフォームの方法と成功させるポイントについて紹介します。

介護リフォームで被介護者のQOLを上げる

介護リフォームをおこなうことで、高齢者や障害者などの被介護者が、家の中で過ごしやすくなります。毎日のQOL（Quality of life）が上がり、施設に入所しなくても自宅で生活を続けることが可能になるのです。

介護リフォームの補助金は最大18万円

介護保険加入者の自宅の介護リフォームには国から補助金が出ます。補助金の支給についてはリフォーム費用20万円までと決められています。そのうち1割は自己負担（所得により2割ないし3割の自己負担）になるので、自己負担が1割の方の場合は最大18万円の補助金（9割）の申請が可能です。要支援から要介護者まですべての加入者が対象となります。「適用の上限額が18万円ってどういう意味？」と疑問に感じた方もいるかもしれません。例えば、30万円かかったとしてもそのうち適用されるのは18万円分までということです。ちなみに補助金については、分けて使用することも可能です。「昨年は階段手すりの設置で10万円かかったので、9万円の申請、今年はトイレのリフォームで10万円かかったのでまた9万円申請をする」というようなバターンです。介護申請リフォームの補助金申請は、基本的に一生に1人20万円の9割までになりますが、介護度が3段階以上上がった場合、もしくは被介護者が転居した場合には再度申請することができます。例えば「要支援1の被介護者が要介護2まで上がった」、「要介護1の被介護者が要介護4まで上がった」などのケースです。

介護リフォーム事例について知りたい

介護リフォームでポイントになるのはバリアフリー化です。移動における障害を極力排除し、単独での行動をしやすくすることが介護リフォームの主な目的になります。

■玄関の階段のスロープ化
■屋内の廊下や階段に手すり設置
■トイレや風呂場に手すり設置
■トイレを車椅子でも入れるように広くリフォーム
■床の素材を滑りにくいものにリフォーム

上記のようなケースが挙げられます。

大事なポイントは介護リフォームと認められること

介護リフォームの補助金が認められるのは、あくまでも被介護者にとって必要だと判断された場合のみになります。関係のないリフォームを介護リフォームとして申請しても、補助金はもらえないので注意が必要です。事前に地域包括支援センターのケアマネージャー、訪問介護のケアマネージャー、デイサービスのケアマネージャーなどに考えている介護リフォームについて相談しておきましょう。

いかがでしたでしょうか。ここまで介護リフォームについて見てきました。要支援者や要介護者がより暮らしやすくするために、介護リフォームを検討してみてはいかがでしょうか。介護リフォームに補助金を申請できることはお伝えした通りです。事前にケアマネージャーなどに相談して介護リフォームの計画を立てていきましょう。

住宅改修については、こちらもご覧ください。（フランスベッドの介護用品サイト）
https://medical.francebed.co.jp/kaigoyouhin/reform/

2020.07.16