介護用品について

Q.

介護用品はどこで買うことができますか?

介護用品は、身近なところでは百貨店、スーパー、ドラッグストアなどの店舗で購入することができます。その他にも購入できるところはありますが、ここでは、通信販売、リサイクル業者、特定福祉用具・特定介護予防福祉用具販売事業者を利用して購入する際のメリットと、気を付けるべき点を紹介します。

通信販売では、インターネットや販売店のカタログから、必要な介護用品や消耗品を注文することができます。近くに販売店がない場合でも多くの品目から選ぶことができ、自宅まで配達してもらえるというメリットがあります。注意しなくてはならないのは、実際の使用感を確かめられないことです。また、介護保険の支給を受けられないため、購入費用が全額自己負担になるということも覚えておきましょう。

リサイクル業者から介護用品を購入することもできます。リサイクルの介護用品は、新品よりも安価で購入できるメリットがあります。リサイクル品に抵抗のある人もいますが、販売の前には消毒やメンテナンスが行われます。購入の際には実際に自身の目で確かめて、安心できるものを選ぶことをおすすめします。

所轄の都道府県指定の事業者を利用して購入される際は、介護保険が適用されます。要支援・要介護認定されている人は原則1割(所得に応じて2~3割)の負担で特定福祉用具・特定介護予防福祉用具を購入することができます。年間上限金額の10万円以内であれば、購入金額の9割の支給(所得に応じて7~8割)を受けることができます。福祉用具を購入する際には、まずケアマネージャーや地域包括支援センターに相談をして、介護サービス計画書・介護予防サービス計画書を作成しましょう。利用者の生活環境や要望を確かめ、最適な福祉用具を選定する上での重要な過程となっています。この制度を利用して購入できるのは、入浴や排泄などを補助する、以下の6種目の福祉用具です。

  • 腰掛便座
  • 自動排泄処理装置の交換可能部品
  • 排泄予測支援機器
  • 入浴補助用具
  • 簡易浴槽
  • 移動用リフトのつり具の部分

これらの福祉用具は、いったん購入者が費用を全額支払ったあと、自治体に福祉用具購入費の申請をし、審査の通過後に支給を受ける償還払いという制度が適用されます。都道府県の指定する事業者以外から購入した場合は、償還払いが適用されないため注意が必要です。販売者への確認を忘れずに行いましょう。

2023.07.12更新

お気軽にご相談ください

電話で相談する

受付時間:午前9時~午後5時45分

※日曜・祝祭日、夏期休暇、
年末年始を除く

メールで相談する

商品やサービスに関するご質問、
ご相談にお答えしています。

店舗・営業所で

商品やサービスに関するご質問、
ご相談にお答えしています。

無料カタログ

まずはお気軽に資料請求を。
無料カタログをご送付致します。

今回発送いたしますカタログは、一部商品の仕様や価格など異なる場合がございます。ご了承ください。